| 研究課題/領域番号 |
17K00747
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
木村 美智子 茨城大学, 教育学部, 教授 (70214898)
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| 研究分担者 |
佐藤 裕紀子 茨城大学, 教育学部, 准教授 (00272740)
鄭 暁静 信州大学, 学術研究院教育学系, 助教 (30774632)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 消費者市民社会 / 家庭科教育 / 環境教育 / ESD / SDGs / 日韓比較 / アクティブ・ラーニング |
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| 研究実績の概要 |
環境配慮意識の形成に係る生活知識・スキル獲得のための教育手法を検討した。その結果は以下のとおりである。
（１）教育手法の検討：日常生活に由来する環境問題を取り上げ、「自分の問題」が「社会の問題」につながっていることに気付くための授業実践を試みた。大学生を対象とし、①環境意識形成に影響する生活知識・スキルに関する意識調査を行い、②日常生活に由来する環境問題の中からテーマを設定してグループディスカッションを行った。③さらに、テーマに係るドキュメンタリー映画を鑑賞後、再度グループディスカッションを行った。①～③のアクティブ・ラーニングを通し、SDGs（持続可能な開発目標）と日常生活との係わりについて、理解がどのように深まっていくかを分析した。取り上げたテーマが身近なものであり、よく知っている内容だと考えていた学生も、グループディスカッションを繰り返し行っていく過程で、自分とは異なる見方があることを知り、問題の複雑さ・捉え方の多様性に気付くことが明らかとなった（木村）。
（２）教育手法の評価基準の検討：生活知識・生活スキルを身に付ける教育機会については、小中高における家庭科の授業が想定される。そこでESD（持続可能な開発のための教育）を意識した家庭科の授業を行うためのチェックシートを開発し、授業の有効性を検証する評価基準を作成した。このことによって、授業者自身が「ESDとして身につけたい能力」とは何かを明確に意識することができた（佐藤）。
（３）消費・環境分野における教材の検討：：ICTを活用した家庭科の教材開発及び授業実践を行い、消費・環境領域においてICTを活用することにより指導力が向上し得ることを明らかにした。日韓における小学校家庭科の教育課程や教科書の内容について、共通点・相違点を比較したところ、同じ題材であっても、それを取り上げる領域や学習内容に違いがあることがわかった（鄭）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
生活知識・生活スキル獲得および環境配慮に関する意識調査を実施した。この結果を踏まえて、グループディスカッションや映像を活用したアクティブ・ラーニングを実施し、その効果を検証することができた。調査や教育手法については、国内での調査を主として進めて詳細な分析を行った結果、評価基準や教材などの有効性を確認することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
以下の点について、日韓の比較を行う。
（１）大学生の環境配慮意識に関する意識調査を実施する。国内での調査結果を踏まえて、環境意識形成への影響因子を分析する。
（２）生活知識・生活スキル獲得に対するアクティブ・ラーニング等の有効性を比較検討する。
（３）消費者市民の環境意識を培う教育手法を提案する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2018年度は、国内を中心に研究調査を進めたため、当初予定していた助成金の使用が抑えられたと考えられる。2019年度は韓国での調査活動を進める計画であるため、旅費ならびに調査実施費用、調査結果の整理等への謝金を予定しており、こうした活動に対して助成金を使用する。
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