| 研究課題/領域番号 |
17K00790
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| 研究機関 | 奈良女子大学 |
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研究代表者 |
井上 容子 奈良女子大学, 生活環境科学系, 教授 (70176452)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | タスク＆アンビエント照明 / 動的計画 / 調節速度 / 適所適光 / 適正照度 / 快適性 / 作業性 / 節エネルギー |
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| 研究実績の概要 |
タスク＆アンビエント照明（以下、TALと表記）は、天井照明などの空間全体の照明(アンビエント照明)を明るさを損なわない程度に抑え、個々のスタンド照明(タスク照明)などで作業に必要な明るさ(照度・輝度)を適切に確保するという照明方式である。アンビエント照明とタスク照明にそれぞれ異なる役割を持たせた、いわゆる適所適光を実践する省電力な不均一照明方式であり、欧米では広く普及している。一方、日本では風土・文化・生活スタイル・電力供給力などによって培われた日本人独特の均一照明への強い要求が起因して欧米のような普及がみらない。
本研究では日本人が感じるTALの不便さ、煩わしさ、不快さなど、我が国への導入に当たっての課題を明確にした上で、研究期間内に、煩わしさ・不快さを解消するための明るさの空間的・時間的分布に関するTAL設計指針を被験者実験の結果に基づいて提案する。利用者の視覚特性に配慮した適所適光による快適性と多様性を確保したTALを実現し、生活空間を豊かにすると共に、照明用エネルギーの大幅削減にも寄与しようとするものである。
具体的には、4年間の申請期間内に4つの実験を計画・実施し、これに基づいて「明るさの調節速度」の影響を明らかにし、合理的なTAL制御システムを提案する。4つの実験は次の通りである：＜実験1＞タスク照度Tの調節速度、 ＜実験2＞アンビエント照度Aの調節速度、＜実験3＞タスク照度とアンビエント照度の比(T/A)の調節速度、＜実験4＞T/Aを一定に保った場合の作業面照度（T+A）の調節速度。
平成30年度は、＜実験2＞におけるアンビエント照度Aの増光速度に関する実験を計画・実施し、平成29年度のアンビエント照度Aの減光実験の結果と合わせて、適正条件を推定するための合理的指標についての検討に着手している。また、これまでの成果を関連学会で公表している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
応募課題では、「明るさの調節速度」 の影響を明らかにし、合理的なTAL制御システムを提案することを目的として、4つの実験実施とその分析に基づいたTALシステムの動的計画法の構築を目指している。
4つの実験は次の通りである：＜実験1＞タスク照度Tの調節速度、 ＜実験2＞アンビエント照度Aの調節速度、＜実験3＞タスク照度とアンビエント照度の比(T/A)の調節速度、＜実験4＞T/Aを一定に保った場合の作業面照度（T+A）の調節速度。
初年度の平成29年度に＜実験1＞タスク照度Tの調節速度に関する実験をとりまとめ、＜実験2＞に着手している。平成30年度は、平成29年度の＜実験2＞におけるアンビエント照度Aの減光速度に関する実験に引き続き、アンビエント照明Aの増光速度に関する実験を実施し、＜実験2＞を一通り終了して分析を進めている。なお、＜実験1＞の結果を踏まえると、＜実験2＞のボリューム（条件数）を当初計画より大きくすべきであると判断されたため、29年度＜実験2＞着手時点において、実施期間を当初の平成29年度内から1年延長して、平成30年度までに変更している。この変更に伴う申請期間後半のスケジュール調整には問題は無い。
これまでに得られた実験結果にもとづいて、適正条件を推定するための合理的指標についての検討に着手し、現段階での成果を関連学会で公表している。
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| 今後の研究の推進方策 |
＜実験1＞の結果を踏まえ、＜実験2＞の範囲を当初計画より広げ、実験期間も平成30年度までと1年間延長したため、＜実験3＞タスク照度とアンビエント照度の比(T/A)の調節速度の開始を当初計画より1年間遅らせ、平成31年度（令和1年度）とした。
そのため、平成31年度（令和１年度）は、＜実験3＞に加えて＜実験4＞T/Aを一定に保った場合の作業面照度（T+A）の調節速度にも着手する予定である。＜実験1＞と＜実験2＞の拡張によって基本的なデータは得られ、＜実験3＞＜実験4＞では、＜実験1＞＜実験2＞による知見の検証が主体となっているため、実験期間も短縮出来る予定であり、スケジュール上の問題は無いと考えている。ただし、＜実験3＞＜実験4＞には現在のTAL調光装置に、タスク照明とアンビエント照明の調光を協調連動させる機能の追加が必要であるため、まず、これの仕様を完成させ、動作確認を行い、実験環境を整備する。その後、若齢被験者による実験を遂行する。合わせて、これまでの成果を関連学会等で公表し、同学の氏からの意見を傾聴する。
最終年度の令和2年度前半には申請時に計画した実験室実験を全て終了し、分析によって得られた評価図や予測式等に基づいて、TAL調光システムを提案する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
＜実験1＞の結果を踏まえ＜実験2＞のボリュームを当初計画より大きくし、実験期間も平成30年度までと1年間延長したため、次の＜実験3＞のために必要な照明装置の調整（調光機能の仕様変更）を、当初の平成30年度内から変更して、平成30年度から令和1年度にかけて行うこととした。このための費用として一部を残したものであり、装置調整費として使用する予定である。
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