研究課題/領域番号 |
17K00790
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研究機関 | 奈良女子大学 |
研究代表者 |
井上 容子 奈良女子大学, その他部局等, 名誉教授 (70176452)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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キーワード | タスク&アンビエント照明 / 動的照明 / 不均一照明 / 調節速度 / 適正照度 / 快適性 / 作業性 / 節エネルギー |
研究実績の概要 |
タスク&アンビエント照明(TAL)は、アンビエント照明とタスク照明にそれぞれ異なる役割を持たせ、スタンドライト(タスク照明)などで作業に必要な照度・輝度を適切に確保するという照明方式である。適所適光を実践する省電力な不均一照明方式であり、欧米では広く普及している。一方、日本では風土・文化・生活スタイル・電力供給力などによって培われた日本人特有の均一照明への強い要求のため欧米のような普及がみらない。 本研究では日本人が感じるTALの不便さ、煩わしさなど、我が国への導入に際しての課題を明確にした上で、煩わしさ・不快さを解消するための明るさの空間的・時間的分布に関するTAL設計指針を被験者実験に基づいて提案する。利用者の視覚特性に配慮した適所適光による快適性と多様性を確保したTALを実現し、生活空間を豊かにすると共に、照明用エネルギーの大幅削減にも寄与する。 具体的には、4年間に4つの実験を計画・実施し、これに基づいて「明るさの調節速度」の作用を明らかにし、合理的なTAL制御システムを提案する:<実験1>タスク照度Tの調節速度、 <実験2>アンビエント照度Aの調節速度、<実験3>タスク照度とアンビエント照度の比(T/A)の調節速度、<実験4>T/Aを一定に保った場合の作業面照度(T+A)の調節速度。 初年度(平成29年度)から順次実験と分析を進め、調光装置の不具合のために一部を平成31年度から繰り越した<実験3>と、予備検討を終えた<実験4>を、令和2年度前半に実施予定であったが、COVID-19のため、効率よく実験を推進できず、当初計画から条件数を大幅に減じて、年度末までかけて必要最低限のデータを取得している。これの分析と全体の総括(調節方式による比較など)のため、実施期間を1年間延長して取り組む。なお、令和2年度においても定常順応時も含め、関連成果を学会で公表している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
応募課題では、「明るさの調節速度」 の影響を明らかにし、合理的なTAL制御システムを提案することを目的として、4つの実験実施とその分析に基づいたTALシステムの動的計画法の構築を目指している。 4つの実験は次の通りである:<実験1>タスク照度Tの調節速度、 <実験2>アンビエント照度Aの調節速度、<実験3>タスク照度とアンビエント照度の比(T/A)の調節速度、<実験4>T/Aを一定に保った場合の作業面照度(T+A)の調節速度。 初年度の平成29年度に<実験1>タスク照度Tの調節速度に関する実験をとりまとめ、<実験2>のアンビエント照度Aの減光速度実験に着手し、平成30年度は増光速度実験を実施し、<実験2>を終了している。平成31年度(令和元年度)は、<実験3><実験4>実施のために、照明装置の調整(調光機能の仕様変更)などの環境整備と実測を行った上で、<実験3>を実施し、更に<実験4>の予備実験を行っている。なお、<実験3>実施中に、調光機能の不具合が生じ、<実験3>一部条件の実施を次年度(令和2年度)に繰り越している。この<実験3>と<実験4>を令和2年度前半に実施予定であったが、COVID-19感染防止のため、実験が中断されたり、複数名の同時被験が不可となったりしたため、効率よく実験を推進することができず、当初計画から条件数を大幅に減じて、年度末までかけて必要最低限のデータを取得している。これの分析と全体の総括(調節方式による比較など)のため、実施期間を1年間延長し令和3年度末までかけて取組む事としている。 これらの実験実施と並行して、これまでに得られた実験結果にもとづいて、定常時も含めた適正条件を推定するための合理的指標についての検討に着手し、その成果を関連学会で公表している。
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今後の研究の推進方策 |
装置不具合による<実験3:タスク照度とアンビエント照度の比(T/A)の調節速度>の前年度からの取り残し分と、予備実験を終了した<実験4:T/Aを一定に保った場合の作業面照度(T+A)の調節速度>を令和2年度前半に実施予定であったが、令和2年度はCOVID-19感染防止のため、実験が中断されたり、複数名の同時被験が不可となったりしたため、当初予定していた効率で実験を推進することができず、最終提案内容の変更を余儀なくされていた。<実験1><実験2>の基礎的知見を踏まえて<実験3><実験4>に基づいて新規性の高い提案を行う計画であったため、内容変更は大変残念で受け入れ難い事態であったことから、実施機関の1年間延長を申請し、当初計画から実験条件数を大幅に減じて、令和2年度末までかけて感染予防対策を徹底して必要最低限のデータを取得した。令和3年度までの期間延長申請が認められたため、引き続き取得データの分析を行い、その結果に基づいて調節方式と調光速度の関係を踏まえ、目的に応じた最適なタスクアンビエント照明の調節方法を提案したい。
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次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19感染防止のため、令和2年度は当初計画から実験条件数を大幅に減じて、必要最低限のデータを取得したため、当初予定していた実験経費(主に被験者謝金や実験補助者謝金)が減額され次年度繰越金が生じた。延長期間である令和3年度の当初予定額(申請額)はゼロであるため、繰越金だけが活動資金となる。少額ではあるが、主に分析補助者謝金、分析に必要なソフトなどの購入費、論文投稿費として使用する予定である。
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