| 研究課題/領域番号 |
17K00793
|
|---|
| 研究機関 | 佐賀大学 |
|---|
研究代表者 |
澤島 智明 佐賀大学, 教育学部, 教授 (40404115)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| キーワード | 滞在場所選択 / 環境調節行為 / 住宅 / 温熱環境 / 省エネルギー / 暖房 / 冷房 / シミュレーション |
|---|
| 研究実績の概要 |
居住者が日常生活において、涼しさや暖かさを得やすい場所に選択的に滞在すれば、暖冷房エネルギーの削減が期待できる。本課題では居住者の住宅内での滞在場所と温熱環境の関係について、日本の住宅住居が持つ空間的な特徴に注目した検討を行う。
初年度である29年度はシミュレーション条件として検討すべき事項を整理するために住宅居住者の滞在場所と温熱環境の関係についての実態調査を行った。佐賀県およびその近県に建つ住宅５件を対象に居住者へのインタビューと行動記録、室温実測を行った。調査時期は2017年8月、11月、2018年1月。3つの季節を通じた調査を実施したが、結果として調査住戸では部屋の使用状況や生活行動の内容等に行動記録に現れるような大きな季節変化は見られなかった。しかしインタビューでは、暑さ・寒さに合わせて同室内で着座場所が変化する、特定の生活行為の時間が若干長く（短く）なるなどの生活の変化が聞かれた。このような変化の多くはリビングのユカ座部分やリビングに隣接した和室で観察され、着座場所が家具によって限定されることがないユカ座起居の特徴が表れたものと考えられた。居住者に選択される滞在場所は、室温実測により温熱的な優位性が確認されたものもあったが、居住者の評価と異なる結果を示した場所もあった。また縁側のある和室を居間として使用している住戸が１件あったが、縁側には家財道具が置かれ、居住者の滞在は見られなかった。この住戸の夏期・冬期の縁側の温度は居室と比較して快適とは言えず、滞在場所として温熱的な優位性があるのは限定された期間であると予測された。今年度の分析結果は30年度に家政学会、建築学会等で発表する予定である。また、調査の分析は30年度に継続して行う。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
29年度は夏期と冬期の実態調査を計画通り実施し、30年春期に予定していた中間期の調査を秋期に前倒しして実施するなど、計画よりも進んだ部分もある。一方、調査住戸の件数が予定より若干少なかったため、30年度以降に新たな対象住戸で調査を行う必要がある。本年度の調査結果として、居住者に選択される滞在場所の温熱的な優位性が確認されたものもあったが、居住者の評価と異なる結果を示した場所もあった。このような滞在場所については測定点の追加やPMV計による温熱環境４要素の測定など測定方法を見直して実態調査を実施する必要がある。しかし測定方法を適宜見直して追加調査を行うことは当初の計画通りであり、総合的には調査実施と分析がほぼ計画通り進んでいるといえる。
|
| 今後の研究の推進方策 |
30年度は29年度の実態調査のサンプル不足を補うために追加調査を行う。また、29年度調査で、居住者の評価と異なる室温測定結果を示した滞在場所に対して、測定点の追加やPMV計による温熱環境４要素の測定など方法を見直して測定を実施する。
29年度および30年度の調査結果の分析を行い、得られた知見を暖冷房負荷シミュレーションの設定条件に落とし込んでシミュレーションの試行を行う。シミュレーションソフトはBEST-H（（一財）建築環境・省エネルギー機構）を使用する予定。試行では、基本となる住宅モデルと実態調査で得た伝統的住居の空間的特徴を付加した住宅モデル数種類を作成し、実態調査を反映した在室パターン、暖冷房パターン、換気回数等を組み合わせて暖冷房負荷を算出する。通風や放射、扇風機、こたつ・電気カーペットの使用などが滞在場所の選択と関係している場合は暖冷房開始温度の設定を変化させることでそれらの影響も加味する。
実態に基づく選択行動では冷暖房エネルギー削減効果が見られない場合は、現実から大きく乖離しない範囲で、行動パターンを変化させながらシミュレーションを繰り返し、建物バリエーションごとに効果的な選択行動を模索する。
適宜研究成果をまとめ家政学会、建築学会等で発表する予定である。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
実態調査における調査住戸の件数が予定より若干少なかったため、今年度は体感温度実測のための測定装置（ポータブルPMV計 AM-101）を購入せず、現有の1台のみで測定を行った。30年度はもう1台を購入して2台で同時測定・比較を行うことで対象空間の特徴を明確にする。また、研究補助（行動記録のデータ化、平面図作成、シミュレーション実施など）のアルバイト使用時間が少なかった。30年度は研究補助のアルバイトを増加させる。
実態調査で居住者の滞在場所を正確に把握するために人感センサーロガー（HOBO CO-UX90-005）を購入予定であったが、データが本課題の分析に不適であることが判明したために、同測定器は購入せず行動記録のみの分析に変更した。
|
