| 研究課題/領域番号 |
17K00793
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| 研究機関 | 佐賀大学 |
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研究代表者 |
澤島 智明 佐賀大学, 教育学部, 教授 (40404115)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 滞在場所選択 / 環境調節行為 / 伝統的住居 / 温熱環境 / 省エネルギー / 暖房 / 冷房 / シミュレーション |
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| 研究実績の概要 |
居住者が日常生活において、涼しさや暖かさを得やすい場所に選択的に滞在すれば、暖冷房エネルギーの削減が期待できる。本課題では居住者の住宅内での滞在場所と温熱環境の関係について、日本の住居が持つ空間的な特徴に注目した検討を行う。
2018年度は、昨年度に引き続き、シミュレーション条件として検討すべき事項を整理するためのデータ取得を目的に、住宅居住者の滞在場所と温熱環境の関係についての実態調査を行った。佐賀県およびその近県に建つ住宅2件を対象に居住者へのインタビューと行動記録、室温実測を組み合わせた調査を２週間×3季節行った。昨年度調査の５件に今年度調査の2件を加えた７件について分析した。
今年度の分析は、主として、季節による隣室間の建具の開閉状況の変更、および暖冷房範囲の調節に着目して特徴的な事例を抽出した。多くの調査住戸で隣室間の建具の開閉状況に季節変化がみられ、冬期は建具を閉め、暖房範囲を限定する住戸が多いのに対して、夏期は冷房時でも建具は開放されていることが多く、1台のエアコンでなるべく広い範囲を冷房しようとしている実態が明らかになった。インタビューでは、このような間仕切り方の季節変化に合わせて居住者の滞在場所や生活行為も変化する様子が聞かれたが、行動記録に現れるような大きな変化ではなかった。
当初計画では得られた知見を暖冷房負荷シミュレーションの設定条件に落とし込んでシミュレーションを行う予定であったが、基本条件での試行にとどまった。
昨年度の研究成果を家政学会大会で発表した。また、佐賀大学教育学部論文集に掲載した。今年度の調査・分析結果は2019年度に家政学会、建築学会等で発表する予定である。また、分析は次年度も継続して行う。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2018年度は、実態調査によりサンプル数を増やすことができたが、調査世帯の都合によりPMV計による温熱環境４要素の測定ができなかった。その影響もあって、暖冷房負荷シミュレーションの設定条件が定められず、基本住宅モデルでの試行に止まった。土間、縁側、続き間といった空間的特徴を付加した住宅モデルの作成、住まい方のバリエーションの作成などは次年度の実施となる。一方、実態調査からは伝統的空間における居住者の滞在状況に興味深い事例が観察されており、有用な知見を得ている。このように居住者の行動実態に関する調査は比較的順調に進んでいるが、伝統的空間の温熱環境の把握とそれに基づく暖冷房負荷シミュレーションが遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2019年度は引き続き実態調査の追加調査を行い、2018年度調査で実施できなかったPMV計による温熱環境４要素の測定を実施する。現在、2住戸に調査依頼をしており、うち1住戸はPMV計設置の許可を得ている。
追加調査を含む実態調査結果の分析を行い、得られた知見を暖冷房負荷シミュレーションの設定条件に落とし込んでシミュレーションを行う。基本となる住宅モデルに加えて、実態調査で得た伝統的住居の空間的特徴を付加した住宅モデル数種類を作成し、実態調査を反映した在室パターン、暖冷房パターン、換気回数等を組み合わせて暖冷房負荷を算出する。通風や放射、扇風機、こたつ・電気カーペットの使用などが滞在場所の選択と関係している場合は暖冷房開始温度の設定を変化させることでそれらの影響も加味する。
実態に基づく選択行動では冷暖房エネルギー削減効果が見られない場合は、現実から大きく乖離しない範囲で、行動パターンを変化させながらシミュレーションを繰り返し、建物バリエーションごとに効果的な選択行動を模索する。
総合的な考察を行い、実態調査の結果から、伝統的住居の空間的特徴が選択行動を促進させるという仮説を検証する。また、熱負荷シミュレーションでその行動の暖冷房エネルギー削減効果を検証する。それらを合わせて、日本の伝統的住居が持つ空間的特徴の省エネルギー性を「選択行動のしやすさ」や「滞在場所の選択肢の多様性」等の視点から評価する。また、その特長を活かした住まい方についても省エネルギー効果を整理し、具体的な暖冷房エネルギー削減量とともに明示する。
適宜研究成果をまとめ、日本建築学会、日本家政学会等で発表を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2018年度は調査対象住戸の都合により、予定していたPMV計による温熱環境４要素の測定ができなかったことから、測定装置（ポータブルPMV計 AM-101）も未購入となった。また、その影響もあって、各住戸の温熱環境と住まい方の実態を暖冷房負荷のシミュレーション条件に落とし込めない部分が多く、シミュレーションが進まなかった。そのため研究補助（シミュレーション実施など）のアルバイト使用がなかった。
2019年度は温熱環境の実態測定計画に合わせて測定装置を購入する予定である。さらに研究補助のアルバイトを増加させ、実態調査の分析とシミュレーションを進める予定である。
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