| 研究実績の概要 |
これまでの研究データの分析をさらに深め、以下の知見をえた。居住環境評価の因子構造は、満足度評価は６因子が析出、第1因子「福祉・子どもの教育」、第2因子「安全・住環境整備」、第3因子は買物、医療機関、通勤通学の「アクセシビリティ」、第4因子は近所付き合い、環境美化保全、自治会活動など「住民活動」、第5因子は文化教室や余暇活動プログラムの充実など「余暇・生涯学習」、第6因子は公園整備、緑地の保全に関する「緑地・公園」と意味づけた。重要度評価は地域への態度と考え、同様に因子構造を検討した。8因子が析出、第1因子は防犯防災、交通安全など生活上の安全に関する「安全・住環境整備」、第2因子は子どもの教育や子育て支援、福祉に関する「子どもの福祉・教育」、第3因子は文化教室や余暇活動などに関する「余暇・生涯学習」、第4因子は自治会活動や地域コミュニティ活動などの促進に関する「住民活動」、第5因子は「医療・福祉」、第6因子は買物、通勤通学、医療機関などへの「アクセシビリティ」、第7因子はバリアフリー推進など「バリアフリー」、第8因子は公園や広場の整備、自然保全に関する「緑地・公園」と意味づけた。外出の活動頻度総数と属性との傾向は、単身世帯は必要活動頻度総数が少ないこと、職業は外出活動頻度総数、必要活動頻度総数との間にp<0.1%で関連が認められ活動頻度総数が少ないこと、職業は年齢との関連があり、無職は活動頻度総数が少ないことなど関連を明らかにした。地域活動の参加について、参加しない理由として参加の意向があっても参加に一定の困難を感じる、参加方法や活動内容がわからないなどの理由があり、参加の呼びかけに対する工夫の必要性が明らかとなった。研究成果は学会誌掲載を通して公開した。掲載誌は令和５年１月、日本家政学会Vol.74,No.1である。
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