| 研究課題/領域番号 |
17K01001
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| 研究機関 | 大阪府立大学工業高等専門学校 |
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研究代表者 |
北野 健一 大阪府立大学工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (20234263)
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| 研究分担者 |
鯵坂 誠之 大阪府立大学工業高等専門学校, その他部局等, 准教授 (60634491)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | ティーチング・ポートフォリオ / アカデミック・ポートフォリオ / ファカルティ・ディベロップメント / 高等専門学校 / ワークショップ / メンター / メンティー / メンタリング |
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| 研究実績の概要 |
2019年度は本校を会場としてティーチング・ポートフォリオ（TP）作成ワークショップ（WS）を2回（参加者：学内3名、学外14名）、アカデミック・ポートフォリオ（AP）作成WSを2回（参加者：学内1名、学外4名）開催した。これによって、大阪府立大学工業高等専門学校では常勤教員68名中57名がTPを作成し、約8割の教員がTPを執筆した高等教育機関となった。APについては常勤教員68名中21名が作成している。
また、本校では学外からも作成者を受け入れており、2020年3月末現在、本校におけるAP作成者は学内外あわせて69名、TP作成者は学内外あわせて198名となった。現在、日本国内におけるAPの作成者は約160名、TPの作成者は約1000名と推測されており、日本国全体におけるAP作成者の約4割、TP作成者の約2割が本校でAP/TPを作成していることになる。本校は「日本におけるAP/TPのメッカ」としての役割を十分果たしている。
2019年度は、日本高専学会年会講演会等において、AP/TPをはじめとする各種ポートフォリオについて講演を行った。
AP/TPを組織的に導入している高等教育機関は大学・高専あわせて31である。しかし、高専だけに絞ると、2020年3月末現在、全国57高専のうち、AP/TP作成者が1名以上在籍している高専は27高専（47%）、AP/TPを組織的に導入している高専は11高専(19%)となっている。AP/TP導入大学の割合にくらべれば、かなりの高率といえ、本研究目的の一つである高専へのAP/TP普及は着実に進んでいる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2019年度は、本校を会場として、アカデミック・ポートフォリオ（AP）作成ワークショップ(WS)を2回、ティーチング・ポートフォリオ（TP）作成ワークショップ(WS)を2回開催することができた。これによって、本校でのAP作成者は学内外あわせて69名、TP作成者は学内外あわせて198名となっており、全国のAP作成者のうち約4割、TP作成者のうち約2割が本校で作成していることになる。本校はまさに「日本におけるAP/TPのメッカ」となっている。
また、AP/TP作成WS以外に、2019年4月27～28日に枚方市立メセナ枚方会館で開催したティーチング・ステートメント（TS）作成WSにおいて、小学校の教諭2名、高等学校の教諭3名、計5名がTSを作成した。また、2019年12月25～27日に本校で開催したTP作成WSにおいて、昨年に引き続き、小学校教諭1名がTPを作成した。これは本研究の目的の一つである「TPが初等中等教育を担う教員に対する研修としての可能性」を探るうえで、大きな前進である。
以上の理由により、「(2)おおむね順調に進展している」とした。
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| 今後の研究の推進方策 |
大学や高専等の高等教育機関においてティーチング・ポートフォリオ（TP）やアカデミック・ポートフォリオ（AP）の作成による教育改善活動の取り組みが徐々に広まってきているところであるが、「３日間も時間がとれない」「何のために作成するか意義がわからない」などの意見が根強くある。これらの意見に対して、連携研究者の栗田は、高等教育機関へのTP普及用であるTPチャートを４時間程度の初等中等教育を担う教員の研修に利用できるように改良し、書籍『教師のための「なりたい教師」になれる本！』（学陽書房）を出版した。また、TPの簡易版であるティーチング・ステートメント（TS）を作成するセミナーを1日研修として開発した。そこで、学内外でTPチャートやTSを作成するセミナーを開催する。このセミナーを通して、初等中等教育を担う教員にTPを広く知ってもらい、初等中等教育を担う教員のTP執筆を今年度も進める。それにより、本研究の目的の一つである「TPが初等中等教育を担う教員に対する研修としての可能性」を探っていく。
2020年度もAP/TP作成WSを2回学内で開催する予定である。ただし、新型コロナウイルス感染症拡大防止対応のため、オンライン開催も検討する。
それと並行して、引き続き、高専等への普及活動に努める。AP/TPを正しく導入するには構成員の正しい理解が必要である。そこで、AP/TPについての正しい情報を発信するとともに、学協会にも積極的に参加し、成果発表に務める。
なお、高専教員におけるTP,AP執筆による効果と、その継続性を調査する研究を進める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
理由としては、新型コロナウイルス感染症拡大防止に伴い、2020年3月に東京大学で開催予定であった第1回TP研究会総会がオンライン開催となったためである。
次年度の使用計画については、ワークショップがオンライン開催になった場合のビデオ会議システムの契約費として40千円、研究成果発表費用（学会誌投稿料・別刷代、英文校正等）として60千円、ワークショップ開催にあたり必要となる文房具等に26千円、研究書籍の購入に40千円を予定している。
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