| 研究課題/領域番号 |
17K01026
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
加納 安彦 名古屋大学, 環境医学研究所, 助教 (50252292)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 疑似科学 / コ・メディカル / リテラシー / 健康食品 / 医療従事者養成 |
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| 研究実績の概要 |
科学的な内容を装いながらその実体のない商品の宣伝が後を絶たず、この中には健康の増進や疾患の予防を謳った食品も少なくない。本研究では、日常的な宣伝の実態を把握するとともに、一般市民と医療関係者の意識を調査して実態を明らかにする。さらに、医療従事者養成校の学生を対象にしても同様の調査を実施し、学習による変化を検討する。第２年度（2018年度）までに、以下のような成果を得られた。
１）２紙の日刊新聞掲載広告ならびに折り込み広告を対象として、似非科学的な内容を含んだ広告を１年にわたり抽出・整理した。これらの中には中高年を意識した宣伝が多いことが特徴であり、機能性表示食品や特定保健用食品の広告も多く掲載されていた。
２）2018年２月に、一般市民（約10,000人）と医療従事者（約500人）を対象としたインターネットアンケート調査を実施した。いずれにおいても多くの疑似科学的宣伝が深く浸透していることが明らかとなった。この解析結果は日本科学教育学会第42回年会（長野）で発表した。
３）愛知県並びに岐阜県下の医療従事者養成校に呼びかけ、合わせて13校・学科から協力を得られることになった。2018年２月に卒業生に対して、４月に新入生並びに２、３年生に対してアンケート調査を実施した。質問内容は医療従事者向けのインターネットアンケートと同様であった。多くの疑似科学的宣伝が深く浸透していることも明らかになるとともに、学年進行に伴って意識が変化する内容と変化しない内容があった。
４）上記のアンケートの集計結果はそれぞれの学校に送付するとともに、２校４学科では教員対象の報告会を実施し、意見交換を行った。
５）医療従事者養成校並びに医療従事者を対象として、疑似科学に関するアウトリーチ活動を進めるための準備を始めた。小規模ではあるが、既に医療従事者に対するレクチャーを行っている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
初年度（2017年度）に引き続き、２紙の日刊新聞掲載広告ならびに折り込み広告を対象として、似非科学的な内容を含んだ広告を抽出・整理した。現在、宣伝のための手法やキャッチコピーの分析を始めるための準備が整っており、分析の手法について、改めて検討中である。
インターネットアンケート（マイボイスコム社に依頼）によって、一般市民約10,000人を対象としたアンケートを実施し、結果を得られた。これらの内、約500人の医療従事者を対象にさらに質問し、回答を得ることができた。このアンケート結果を集計し解析し、日本科学教育学会第42回年会（長野）で発表した。
また、愛知県並びに岐阜県下の看護師養成校７校、理学療法士養成校３校、鍼灸師養成校２校、柔道整復師養成校１校（学生数の合計は約1,600名）の協力により、在校生に対するアンケート調査を実施した。2018年４月に卒業生（一部の学校のみ）に対して、さらに、４月に新入生並びに２、３年生に対して、インターネットアンケートと同様の質問項目によって、質問紙調査を実施した。調査結果を集計・解析し、その結果はそれぞれの学校に送付するとともに、２校４学科では教員対象の報告会を実施し、意見交換を行った。2018年４月入学生に対しては、卒業時までの継続アンケートを実施する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの成果を生かし、第３年度には以下のように研究を進める予定である。
１）改めて日刊新聞の掲載広告並びに折り込み広告を収集し、その内容分析し、広く宣伝されている商品の種類や会社、宣伝のための手法（キャッチコピーや何を売りにしているのかなど）の共通点などを明らかにする。
２）医療従事者養成校での知識の正確性と意識の変化などを問うアンケート調査を継続して実施する。特に、学生の意識変化を追跡するために、2018年度入学生を対象に、２年進級時と３年進級時、さらに卒業時に同様のアンケートを実施し、入学時の意識がどの時点で変化したかも調査する。一般市民並びに医療従事者を対象とした調査結果と比較し、教育の効果を検討する。
３）実施したアンケートの結果を踏まえて、医療従事者ならびに養成校学生に対して、疑似科学に関する教育プログラムを検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
第２年度においてはほぼ計画通りの執行であったが、初年度からの繰り越し分の執行がやや十分ではなかった。
１）成果発表やさらなる情報収集の機会を得るため、国内学会への出席を増やす。
２）新聞広告に関する解析を進めるために、テキストマイニング解析用のソフトウェアを新に購入する予定である。
３）アンケート協力校への結果報告のために会議を招集する予定であったが、全体会議の実施が困難であるため各校ごとに報告会を実施する。このための会議費や出張旅費が必要である。
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