| 研究課題/領域番号 |
17K01047
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
科学教育
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| 研究機関 | 東京家政大学 |
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研究代表者 |
大澤 力 東京家政大学, 子ども学部, 教授 (20310394)
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| 研究分担者 |
田村 学 國學院大學, 人間開発学部, 教授 (00413906)
Lambrecht M. 東京家政大学, 子ども学部, 講師 (20614829)
五島 政一 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター基礎研究部, 総括研究官 (40311138)
後藤 顕一 東洋大学, 食環境科学部, 教授 (50549368)
渡部 美佳 和泉短期大学, 児童福祉学科, 助教 (50597143)
市川 直子 玉川大学, 教育学部, 准教授 (60349206)
小林 辰至 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (90244186)
内田 千春 東洋大学, ライフデザイン学部, 教授 (20460553)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 子ども（幼小中） / 問題解決能力育成 / ESD（持続可能性教育） / 新学習指導要領 / 21世紀型教育 / 科学性の芽生え / 自然教育・環境教育 / ドイツ・ベラルーシ・福島 |
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| 研究成果の概要 |
我が国の幼小中における新学習指導要領と21世紀型教育の実践研究であり、幼児から中高等学校生までの縦断的な問題解決能力育成に資するABCDの成果が得られた。●A:平成29年度ドイツ（ESD先進国）および●B：平成29年度ベラルーシ（チェルノブイリ原発事故後の充実したESD教育実践国）：ABでの先進事例実踏調査と継続活動調査を実施し成果を得た●C:平成30・令和1年度福島県（東日本大震災以降研究代表者が継続教育研究支援を実施している教育の場）での新たな教育方法開発と実践研究活動を実施し成果を得た●D：令和1年度A,B,Cの成果をシンポジウム開催と研究成果報告書作成・配布により啓蒙および公表した。
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| 自由記述の分野 |
子どもの自然教育・環境教育・ESD（持続可能性教育）研究
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
東日本大震災以降，日本には放射能汚染という重大な環境問題が発生した。幼稚園・小学校・中学校において教育現場を縦断的に捉え、科学性の芽生えから課題解決能力を育むための新学習指導要領や21世紀型教育を活用した実践的研究は皆無である。さらに，先進事例をドイツとベラルーシに求め，福島での先進事例を加味した試行実践を検討し、その成果をシンポジウムで公表し、作成した研究報告書を主要教育研究機関へ配布した。本研究は，日本において幼小中の科学性の芽生えから問題解決能力育成を目指す新学習指導要領や21世紀型教育の振興に資する有意な独創的且つ意義深く，価値ある研究成果を有するものであることを確信する。
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