| 研究課題/領域番号 |
17K01051
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| 研究機関 | 名古屋産業大学 |
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研究代表者 |
伊藤 雅一 名古屋産業大学, 現代ビジネス学部, 教授 (60340387)
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| 研究分担者 |
林 敬三 名古屋産業大学, 現代ビジネス学部, 教授 (50329900)
岡村 聖 名古屋産業大学, 現代ビジネス学部, 教授 (80314087)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 生活環境圏 / CO2濃度 / 地域環境 / 探究学習 / 学習支援 / 教材開発 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、生活環境圏におけるCO2濃度の動態把握に基づく探究的な環境学習活動の教材開発を目的とする。また、本研究は、気象や人為の影響を受けて複雑かつ多様に変化する生活環境圏のCO2濃度に着目し、1）CO2濃度の動態を把握するための学習支援システムの開発と、このシステムを活用して2）CO2濃度データを利用した探究的な環境学習活動の継続的実施を支援するための教材開発によって構成される。
1）学習支援システムの開発については、「CO2濃度データ閲覧システム」を新たに開発し、東海3県と台湾・苗栗県に開設したCO2濃度測定局の収集データを用いて、特定の気象条件下におけるCO2濃度の日変化パターンを参照できる「CO2濃度データ検索システム」、風向・風速の発生状況を考慮したCO2濃度の分布パターンを参照できる「3次元CO2濃度分布図作成システム」、この2つの学習支援システムを教室内外での学習活動に活用できる学習環境を整えた。
2）CO2濃度の動態把握に基づく探究的な環境学習活動の継続的実施の支援に向けては、学校教員向けの指導資料として「学校周辺のCO2濃度調査に基づく環境教育実践マニュアル（日本語版及び中国語版）」を作成した。また、日本と台湾の環境教育モデル校を対象に、学習支援システムを導入した学習指導計画を作成し、環境教育実践マニュアルに沿った実施を支援することで、CO2濃度の動態に対する科学的理解と探究的な学習能力の育成、その学習到達度評価に取り組んだ。
なお、環境教育モデル校は、当初、三重県立久居農林高等学校（農業科）、台湾・苗栗県立大同高等学校（普通科）の2校を対象としたが、学校種によって生徒の環境意識が異なることを考慮し、高田中・高等学校（普通科）をモデル校に加えた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の2年目となる平成30年度は、生活環境圏におけるCO2濃度の動態把握のための学習支援システムを導入した学習指導計画を作成し、環境教育モデル校3校を対象に、環境教育実践マニュアルに沿った実施を支援し、学習到達度を評価するという一連の実証研究に主眼を置いた。
具体的には、環境教育モデル校3校において環境学習活動の継続的実施を支援するとともに、学習到達度の評価基準を作成し、アンケート調査により教育効果を測定、評価した。その際、生活環境圏におけるCO2濃度の動態把握に基づく環境教育の教育効果に関する既往の研究成果を関連する学協会に論文投稿するなど、科学的知見の蓄積に取り組んだ。
また、環境教育モデル校での教育実践を踏まえ、「学校周辺のCO2濃度調査に基づく環境教育実践マニュアル（日本語版及び中国語版）」の改善を図った。
以上から、平成30年度は、環境教育モデル校での探究的な環境学習活動の実施支援とその教育効果の検証などを計画したが、概ね順調に進めることができたと評価している。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の最終年度として、平成31年度は、1）前年度に実施した学習到達度評価のためのアンケート調査データのテキストデータマイイニングを行い、生徒の環境意識と探究的な学習能力を分析する。また、2）環境教育モデル校での環境学習活動を引き続き支援するが、学習期間が長くなると教育課程外での学習活動が中心となり、参加する生徒の確保が難しいモデル校もあることから、3か月程度を対象とした学習支援を行い、その学習到達度を評価する。このことによって、CO2濃度の動態把握に基づく探究的な環境学習活動のモデル事例を具体化する。さらに、3）モデル校間の国際交流学習を企画し、互いの学習成果を発表し意見交換を行う機会を設けることで、CO2濃度の動態に対する多面的理解とCO2削減に向けた国際協調を下支えする環境意識の醸成に取り組むとともに、その教育効果を検証する。
以上から、環境教育モデル校における環境学習活動の支援と教育効果の検証を引き続き推進し、「学校周辺のCO2濃度調査に基づく環境教育実践マニュアル（日本語版及び中国語版）」の改善、充実を図ることで、CO2濃度の動態把握に基づく探究的な環境学習活動の教材とその教育効果を明らかにする予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度は、台湾の環境教育モデル校である苗栗県立大同高等学校（普通科）に行って現地での学習支援を2回実施したが、計画より航空運賃の金額が安かったため、\3,674の次年度使用額が生じた。この次年度使用額については、経年劣化しているCO2濃度常時測定用の消耗品の購入のために使用する予定である。
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