| 研究課題/領域番号 |
17K01119
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
Brierley Mark 信州大学, 全学教育機構, 外国語准教授 (70646877)
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| 研究分担者 |
ギリス・フルタカ アマンダ 京都産業大学, 外国語学部, 教授 (00257768)
新村 正明 信州大学, 学術研究院工学系, 准教授 (20345755)
RUZICKA DAVID・ED 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 准教授 (70436898)
高橋 守 秋田県立大学, 総合科学教育研究センター, 教授 (90236323)
DALTON COLLEEN 信州大学, 全学教育機構, 外国語講師 (30805304)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 多読 / クラウド |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，多読教育において必要となる適切な多読用図書の推薦のため，複数の教育機関で図書推薦に必要な情報共有を行うための多読支援クラウドを開発することを目的としている．平成30年度は，多読支援システムのクラウド化と，多読情報の共有を実現するシステムの試作を行った．
多読支援システムのクラウド化については，平成29年度の研究成果において，多読情報データベースを支援システムから分離し，さらにデータも各教育機関固有の多読情報と，教育機関共通の多読情報に分離することで，複数の教育機関向けに提供することが可能となっている．平成30年度は，この方式を更に進め，データ管理を「各教育機関」「多読授業実施機関」「一般書籍管理」にレイヤ分割し，データの多層化管理を実現した．この方法により，各レイヤでの処理が共通化され管理運営が容易になることや，学生情報など教育機関固有の情報が他に共有されないようにできるなどのメリットが得られた．
多読情報の共有方法については，前述の多読支援システムのクラウド化により，学生情報など教育機関固有の情報は共有せず，図書の読みやすさやレビューなどの他の学習者にとって有用な情報のみ共有を行うことになったため，平成29年度の研究成果で確定した他の団体との情報共有が可能な情報交換方式においても，情報共有を制限する必要が生まれた．そこで，前述のレイヤ間で共有するデータの範囲についての検討を行った．この検討は継続中である．また，この検討と並行して，共有するデータ範囲の指定が可能となるよう，多読支援システムのサーバ側システムの改変も行った．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成30年度の実施計画は，前年度に検討した多読支援システムの構築であったが，概ね，システム開発が完了した．本年度の研究成果として，多読状況の共有と各教育機関固有のデータ保護を両立する手法が確立したが，この機能の実装が未完了である．しかし，サーバ側の処理である，学習者向けのインターフェースは概ね完了しており，平成31年度に予定している教育機関における授業実践には影響がでないことから，概ね順調に進展している．
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| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度の研究成果である多読状況の共有と各教育機関固有のデータ保護を両立する手法の実現のために．平成31年度の前期は，授業実践とデータ保護機能の開発を並行して実施する．このあと，授業実践からのフィードバックを反映させた上で，後期に，システム全体を結合し，最終評価のための授業実践を実施する．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
２０１８年度に書籍を注文したが、一部は海外に発注しなければならないため、２０１８年度には購入が間に合わなかった.２０１９年度に改めて購入予定である。
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