| 研究課題/領域番号 |
17K01145
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| 研究機関 | 江戸川大学 |
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研究代表者 |
神部 順子 江戸川大学, メディアコミュニケーション学部, 教授 (50453478)
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| 研究分担者 |
玉田 和恵 江戸川大学, メディアコミュニケーション学部, 教授 (20299902)
八木 徹 江戸川大学, メディアコミュニケーション学部, 教授 (00550881)
山口 敏和 江戸川大学, メディアコミュニケーション学部, 講師 (20771249)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 教育工学 / 問題解決力 / ICT問題解決力 / 情報モラル / プログラミング |
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| 研究実績の概要 |
学士課程教育では，生涯に亘って学び続け，主体的に考え最善の解を導き出すために多面的な視点から思考・判断・行動できる人材の育成を目指している．本研究は学士力としてのICT問題解決力（問題解決力×情報リテラシー）を育成するための指導法及びカリキュラム開発・教員研修の手法を確立することを目指している。
これまでの大学における情報リテラシー教育が，コンピュータやデータ処理などのスキルを向上させることを目的としていたのに対して、本研究は、「自らが立てた新たな課題を解決する能力」という視点から、内容に依存しない汎用的スキルとしてのICT問題解決力を育成しようとしているところに特色・独創的な点がある。
従来の大学における情報リテラシー教育は、時代の要請に応えているとは言い難い。小中高との連携を検討する視点はほとんどなく、個々の大学の専門性と教員の現状に応じて情報リテラシー教育がなされてきた。さらには、そのほとんどが，内容としては，コンピュータやデータ処理などのスキルを向上させることを目的としている．
なお、私立大学情報教育協会（以下、「私情協」）では「情報教育のガイドライン」を、大学卒業時に全ての学生が修得しておくべき学士力として提案している．そこで、この私情協ガイドラインに従い、昨年に続き、自ら所属する学科のカリキュラムを検討した。学生が目標とする職業に就くために必要となる知識・技能・資質・能力を分析し、授業科目の洗い出しを行っている。本研究は、開発したカリキュラムを普及させる準備として、指導法及びそれらを活用して効果的に学生に指導を行うための教材を開発することを目指している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
全ての分野共通に求められる初年次の情報リテラシー教育の在り方を初等中等教育との関連を検討しながら明らかにしようと進めている。そして、本研究グループが所属する学科においてICT問題解決力育成を目指した指導法を開発し、教材を試作して効果検証を行った。それを基に、広く多くの大学でICT問題解決力育成のために汎用的に活用できる指導法を開発し、それに対応した教材開発の手法を確立する。また，現在、開講されている科目における現状および，初年次情報リテラシー教育としての課題を整理している。目的に合わせて対象を変えながら、アンケート調査及び技能に関する調査を実施し、分析している。特に、本研究チームが提案する問題解決の枠組みを用いた授業と、従来型の授業では学生にとってどのように反応の違いがあるのかについて蓄積している。
さらに、大学に入学したばかりの大学生の現状を把握した上で有効な指導法を提示するための基礎的な研究として，①高校までの情報に関する知識・技能についての自己評価②情報の科学的な理解に関する知識をどの程度取得しているかについて検討を試みるためのアンケート調査を昨年に続き実施した．同じ大学に入学しても学生間のばらつきや質問間のばらつきは大きいことがわかった．これらの学生の実態を踏まえた上で，カリキュラムを開発する必要がある．さらに学士力として求められる情報リテラシーを育成するために，学生の修得状況を，初年次，進級後，卒業時など継続的に調査していく必要があることも明らかになった．
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| 今後の研究の推進方策 |
初年次教育における共通情報リテラシー科目については、ICT問題解決力を育成するために問題解決力の経糸横糸モデルを活用してどのような指導が効果的かを続けて検証していく。さらには、共通情報リテラシー科目だけでなく、本研究グループが所属する学科の専門教科でのカリキュラム・指導法・教材についても開発していく。それらの成果については他大学でも活用できるように、ICT問題解決力に関する学修達成レベルを評価するためのルーブリックとして、開発する。
さらには、情報化社会の急激な進展に伴い、氾濫するデータから各々のニーズに対応した課題を発見し、問題解決や価値創造に関与できる人材の育成が求められていることを踏まえ、データサイエンスとプログラミングの指導について検討をさらに行っていくこととする。2020年小学校段階からプログラミングが必修化されることに伴い、各学校段階でどのような資質・能力を育成するのか、目標・内容・評価方法について明確化するための検討を実施する。また、プログラミングの方法論と社会的問題解決を同時に検討させるための教材にも着手する。これらの教材について、協力が得られる各大学で実践を行い、学習者の類型化を図り、その類型に対応した演習課題、学習順序、フィールドバックなどを検討することとする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
国際学会での発表を予定していたが、校務との兼ね合いで実現しなかったことによる。
平成31年で国際交流を実現する予定である。
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