研究課題/領域番号 |
17K01223
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研究機関 | 筑波大学 |
研究代表者 |
植田 宏昭 筑波大学, 生命環境系, 教授 (70344869)
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研究分担者 |
高谷 祐平 気象庁気象研究所, 気候研究部, 主任研究官 (30782289)
立花 義裕 三重大学, 生物資源学研究科, 教授 (10276785)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 季節予報 / 台風 / インド洋蓄熱効果 / チベット高気圧 / オホーツク海高気圧 / 太平洋高気圧 |
研究実績の概要 |
国民の生活を脅かす異常気象の発生においては、日本周辺の広域にわたって発達する高気圧の変動が大きく影響する。東アジアをとりまく高気圧の形成や変動に関わる物理プロセスについて、植田・立花(三重大)・高谷(気象研)の共同研究を実施した。初年度では、日本の夏を規定する太平洋高気圧、チベット高気圧とオホーツク海高気圧の季節的な発達・変動機構に関してデータ解析と数値実験により研究を行なった。植田は、チベット高気圧が対流圏中上層に暖気核を伴っていることを見出し、その形成プロセスについて、アジア域・太平洋域におけるQ1, Q2法を用いた熱収支解析と線形傾圧モデルによる非断熱加熱の寄与を調査した。この他に、植田はエルニーニョ衰退期におけるインド洋・太平洋の変動に関係した熱帯低気圧発生頻度の季節的な変調について、地球温暖化対策に資するアンサンブル気候予測データベース(d4PDF)による高解像度の大気大循環モデルを用いた100アンサンブル過去実験(1951~2010年)の結果を解析し、インド洋ではエルニーニョに遅れて暖水偏差が出現し、これに伴う大気のテレコネクションを介して西太平洋上では高気圧性循環が強化されることが確認され、このことがエルニーニョの消滅後のTC活動の抑制と密接に関係していることを明らかにした(現在、専門誌に成果を投稿・改訂中)。 高谷(気象研)はアジアモンスーン域の気候形成と変動に対するインド洋―西太平洋間の大気海洋相互作用が与える影響を評価するため、「領域SST緩和実験」の環境を構築した。同環境を用いて2016年夏季前半の不活発な台風活動に対するインド洋の影響を評価し、論文として成果を専門誌に発表した。立花(三重大学)オホーツク海高気圧の数値実験、低緯度現象がオホーツク海高気圧に遠隔的の及ぼす影響についての研究に着手した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
チベット高気圧、太平洋高気圧、オホーツク海高気圧の形成と変動について、客観解析データに基づく診断解析行うとともに、線形傾圧モデルやグローバル気候モデルを用いた海面水温緩和実験を実施し、定性的かつ定量的な物理プロセスの解明に向けて順調に研究を遂行している。SST緩和実験の結果は、英国気象学会専門誌に受理・公開(高谷ほか)されている他に、台風の発生数と高気圧変動の関係についても、日本気象学会専門誌にも投稿中(植田ほか)である。研究代表者、分担者、連携研究者らは、H29年度に複数回の研究打ち合わせを行うとともに、平成30年1月29日~30日に開催した研究成果報告会では、筑波大、三重大、気象研の多くの研究者が一堂に集い、H30年度以降の研究計画を議論した。
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今後の研究の推進方策 |
H30年度はオホーツク海高気圧の季節的な発現と年々の変動について、植田・立花が協働で解析的研究を行う。また、植田・高谷が協力し、H29年度に高谷が開発した海面水温緩和実験の手法をチベット高気圧の形成と変動の実証研究へ応用する。得られた結果については、秋の気象学会やAOGS等での発表を通して多くのコメントを貰いつつ、論文化に向けて成果を集約する。
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次年度使用額が生じた理由 |
海外での発表を行わなかったこと、論文掲載料がH30年度にずれ込んだことなどにより、当初の使用見込み額より支出額が下回った。今後は、国際学会等での発表や現地調査、研究支援に係る短期雇用ならびに論文掲載に対する支出を行う予定である。
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備考 |
筑波大学 注目の研究
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