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今年度の研究は，情報環境の進展に伴うインターネット利用(以降，ネット利用と記す)と新型うつ病の予備軍の関係性を，文系の学生を対象に調査分析し，発症のリスクを減らしてQOL(Quality of Life)を向上させる予防策を検討することである。
縦断モデル分析の結果から，理論仮説1の「ネット依存症傾向や現実逃避型ネット利用が高い学生ほど，新型うつ傾向とQOLが悪化する傾向を示す」は，現実逃避型ネット利用のみが検証され，利用目的の限定性がみられた。仮説2の「共感的ネット利用，レジリエンスや共同運動愛好度が高い学生ほど，新型うつ傾向が抑制され，QOLが高い傾向を示す」は，共感的ネット利用以外は検証され，このようなネットの利活用効果の再検証は今後の課題である。また，この縦断モデル上での因果の方向性を，2時点目の調査データによる横断モデルに反映した要因間の全体的な因果連鎖の適合度もその良好度が検証され，標準化総合効果の値から効果の順位も把握できた。これらから今回の調査対象に対する新型うつ傾向への予防策としては，生活ストレスや安易なネット動画視聴から現実逃避型ネット利用へと移行する過剰な行為を控え，複数人での共同運動の促進とレジリエンスの強化が有効である。特にレジリエンスが新型うつ傾向への抑制とQOLへの効果が最も高く，そのレジリエンスは共同運動により即時的に大きく向上することも注目に値する。また，新型うつ傾向への影響度は，今回の文系の学生を対象とした分析結果と比較すると，先行研究の理工系情報の学生の方がネットの悪影響の程度がかなり高いことから，今後の情報教育においてそのリスクの可能性を学生に留意させるとともに，文系の学生においても，ネットのみならずPCへの包括的な過剰依存がさらに新型うつ傾向を悪化させる可能性に注意喚起させる必要がある。
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