| 研究課題/領域番号 |
17K01294
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
臼井 伸之介 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (00193871)
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| 研究分担者 |
森泉 慎吾 大阪大学, 人間科学研究科, 助教 (50735066)
太子 のぞみ 同志社大学, 心理学部, 日本学術振興会特別研究員(PD) (70632462)
上田 真由子 大阪大学, 人間科学研究科, 助教 (70823764)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 労働安全 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の第一の目的は、すでに一部教育効果が確認されているエラー体験プログラムソフトメニューの一つである「違反体験（課題遂行中に生じる面倒感が作業省略に繋がることを体感する）」に着目し、その面倒感生起の要因となる課題コストの適切な評価能力の養成を目指した安全教育プログラムを確立することである。さらにそのコスト評価に着目したエラー体験プログラムを用いた安全教育を、鉄道会社作業員、バス運転手など広範な職種の従事者に実施し、その教育プログラムの有効性を実証的に確認することを第二の目的としている。
研究の最終年度である3年目では、作成した新たな安全教育プログラムの有効性を検討するため、体験ソフトを用いた教育を現場作業員および大学生を対象に実施した。ただし、これまでの調査に関しては、統制群を設定しなかったため、まずは体験ソフトの教育効果を厳密に確認するため、実験室において実験群、統制群を設定し実験を行った。またこれまでの研究では、教育前後の行動の変化のみによって示され、教育によってどのような心理的変化が生じ、行動の変化に繋がったのかといったメカニズムの検証は不十分であった。そこで実験では、「エラー体験プログラム」実施後にプログラムにて教育のねらいとした点について参加者自身が抱いた印象の評価を直接求める点、教育直後の態度変化について、統制群を設定した比較から検証した。
実験の結果、エラー体験プログラムの有効性について、体験者は自身の体験したメニューに対して興味を持ったのみでなく、エラーや違反に対する理解や日常場面との関連性など、エラー体験プログラムのねらいを適切に理解できていたことが示された。また、教育前後における体験メニューと関連した不安全行動の頻度の変化について、教育を実施しない統制群を比較対象とした検討を行ったところ、教育実施による変化は見られなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究の最終年度である3年目では、作成した新たな安全教育プログラムの有効性を検討するため、体験ソフトを用いた教育を現場作業員および大学生を対象に実施した。ただし、これまでの調査に関しては、統制群を設定しなかったため、まずは体験ソフトの教育効果を厳密に確認するため、実験室において実験群、統制群を設定し実験を行った。またこれまでの研究では、教育前後の行動の変化のみによって示され、教育によってどのような心理的変化が生じ、行動の変化に繋がったのかといったメカニズムの検証は不十分であった。そこで実験では、「エラー体験プログラム」実施後にプログラムにて教育のねらいとした点について参加者自身が抱いた印象の評価を直接求める点、教育直後の態度変化について、統制群を設定した比較から検証した。
教育群の参加者は、消防士17名であった。平均年齢は37.35歳、職務経験年数は平均15.35年であった。統制群について、実際の安全教育の場では「教育を実施しない群」を実験的に設定するのは容易でない。そこで統制群の参加者は、実験群と年齢と人数の点で概ね一致させるように人材派遣会社を通じて募集された一般成人21名（男性10名、女性11名）とした。平均年齢は43.76歳であった。
実験のデザインは群（教育群／統制群）×評価時期（教育前／教育直後）の2要因混合計画であった。
実験の結果、エラー体験プログラムの有効性について、体験者は自身の体験したメニューに対して興味を持ったのみでなく、エラーや違反に対する理解や日常場面との関連性など、エラー体験プログラムのねらいを適切に理解できていたことが示された。また、教育前後における体験メニューと関連した不安全行動の頻度の変化について、教育を実施しない統制群を比較対象とした検討を行ったところ、教育実施による変化は見られなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究の最終年度である3年目では、作成した新たな安全教育プログラムの有効性を検討するため、体験ソフトを用いた教育を現役消防士及び大学生を対象に実施した。その他、鉄道会社、バス会社の社員を対象とする組織的な調査を予定していたが、調査に係る諸問題の調整に想定以上の時間を要し、実施までには至らなかった。そこで次年度では、調査対象を鉄道会社に絞り、教育を実施する群（実験群）と実施しない群（統制群）を設定し、ヒューマンエラーやコスト・ベネフィット評価に関する質問紙等を教育前後に実施する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究の最終年度である3年目では、作成した新たな安全教育プログラムの有効性を検討するため、体験ソフトを用いた教育を現役消防士を対象に実施した。その他、鉄道会社、バス会社の社員を対象とする調査を予定していたが、調査に係る諸問題の調整に想定以上の時間を要し、実施までには至らなかった。そのため、次年度調査の実施に際しては謝金および調査補助費が必要となる。
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