研究課題/領域番号 |
17K01348
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研究機関 | 国立研究開発法人森林研究・整備機構 |
研究代表者 |
星野 大介 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 研究員(移行) (60391182)
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研究分担者 |
野口 宏典 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (80353803)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 津波 / 海岸林 / 東北地方太平洋沖地震 / 遡上高 / 遡上距離 / 減勢 |
研究実績の概要 |
遡上高20 mを超える津波に対する海岸林の減勢効果を評価するため、一重の海岸林が配置され、他の防災設備や保全対象が存在しない宮古市の海岸を調査地として、被災前海岸林の再現と津波線流量の低減率の解析をおこなった。空中写真の三次元判読によって被災前の海岸林の位置、林冠高、構成木の本数密度を推定した結果、一重の海岸林の後背地に林冠高数 m程度の低木樹林が最高遡上地点まで存在していたことが明らかとなった。現地出張により、それら海岸林の痕跡を調査して、直径や樹幹長、枝下高、本数密度のデータを入手した。これらから被災前の海岸林の林分構造を海岸線から距離に応じて推定することができた。その一方で、被災前と被災後の空中写真画像の表面モデルを求めて、両者の差分から津波による海岸林と地表の流出量を計算した。 入力遡上高を3~23 mとして、海岸林が存在する場合と海岸林が存在しない場合の減勢効果を、海岸林モデルを使って解析した。入力遡上高10 m以下では、海岸林が存在する場合の減勢効果は、存在しない場合と顕著な違いは認められなかった。入力遡上高15 m以上では、海岸林が存在していた場合、存在しない場合と比較して、津波の遡上距離は数十 m短くなり、かつ遡上高は数 m低くなるものと推定された。また津波の遡上距離の中間付近では、海岸林が存在することで津波の通過時間が数秒遅れることがあきらかとなった。このように海岸林だけが存在する海岸において、海岸林の減勢効果を評価することが出来た。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
一重の海岸林のみが存在し、他の防災設備や保全対象がない宮古市の海岸の解析を終了したので、成果としてとりまとめる予定である。一方で現在の解析手法であると、モデルで再現した津波の遡上距離や遡上高が、現実に東北地方太平洋沖地震津波で発生したそれらの値と一致しない。こうした津波の推定精度を高めることが課題として見えてきた。
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今後の研究の推進方策 |
三重の海岸林が存在し、他の防災設備や保全対象があった田野畑村の海岸の分析にとりかかる。また今後、20 mを超える津波被害が予想される海岸林を抽出し、減勢効果の解析準備のため、過去の遡上高を文献調査する予定である。東北地方太平洋沖地震津波の遡上距離や遡上高の推定精度を上げるために、課題外部の専門家に意見を求めてゆくつもりである。
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次年度使用額が生じた理由 |
当該年度に空中写真の三次元判読計測装置の購入と、現地調査補助の業務委託を予定していたところであるが、課題遂行上、これらを必要とする時期が次年度と考えられたので、次年度に実施することとした。
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