研究課題/領域番号 |
17K01648
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研究機関 | 京都学園大学 |
研究代表者 |
井口 順太 京都学園大学, 健康医療学部, 准教授 (70727479)
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研究分担者 |
藤澤 義彦 同志社大学, スポーツ健康科学部, 教授 (20209042)
北條 達也 同志社大学, スポーツ健康科学部, 教授 (40298740)
葛原 憲治 愛知東邦大学, 人間健康学部, 教授 (70225150)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | パフォーマンステスト / 筋力 / 身体組成 / アスリート |
研究実績の概要 |
2018年度の研究内容は、前年度(2017年度)の目的である各競技のパフォーマンステストの結果をもとに以下の業績にまとめた。1)Analysis of bone strength of Japanese contact sports athletes using a novel approach: a new quantitative ultrasonographic device.(論文)上記の論文をJournal of Strength and Conditioning Researchにアスリートの骨とパフォーマンスに関する論文を投稿中である。対象者は日本の大学1部所属アメリカンフットボール選手と同年代の日本人のリファレンスデータ、フランス人のアスリートとした。内容としてはパフォーマンステストとして測定した筋力やパワー、身体組成(体脂肪率、除脂肪体重)と新たに非侵襲的に骨の質(骨密度、骨の弾性定数、皮質骨厚など)を測定するために開発されたLD-100を用いて測定された項目との関連を検討したものである。 2)Physical and performance characteristics of Japanese divisionⅡfemale collegiate basketball players.(ポスター発表)上記のものは、2018年7月に行われたEuropean College of Sports Science(ダブリン、アイルランド)にて発表したものである。内容は日本の大学女子バスケットボール選手と英国国内リーグ所属選手を身体組成やパフォーマンステスト結果から比較、検討したものである。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
昨年度は、頻度の高いスポーツ傷害を選びその発生メカニズムを実験的手法を用いて分析する予定であった。実際その予定通り発生頻度の高いスポーツ傷害である『ハムストリングの肉離れ』を選び、3次元動作解析機器と筋電図を同期させた手法を用いて実験を実施し、予定していた被験者数(15名)を全て終了した。現在は記録したデータを解析中である。解析方法は、先行研究によって報告されている傷害発生時間である着地前130ms間に焦点を絞り、その区間における股関節、膝関節の角度、角速度やモーメント、さらに大腿四頭筋やハムストリングの筋活動について解析している。これらのデータ解析は今年度中に終了し、論文化する予定である。 また対象としている大学アメリカンフットボール部(1部校2校、2部校1校)や大学女子バスケボール部(1部校1校、2部1校)の身体組成やパフォーマンステストのデータを取得している。これらのデータも今年度中に論文化する予定である。
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今後の研究の推進方策 |
今年度の目的として、前年度の研究結果を基に発生頻度の高いスポーツ傷害を選び、実験的研究を通してその発生メカニズムを 分析し、主に修正可能な内的・外的リスクを抽出するというものである。今後の予定としては、傷害発生率が高い足関節捻挫やハムストリングの捻挫予防の介入研究を予定している。具体的な内容は以下の通りである。 対象者は女子バスケットボール選手、男子サッカー選手とし、対象とする傷害『ハムストリング肉離れ』とする予定である。また介入期間は6-8週間程度、週1-2回程度予防エクササイズを実施する。具体的な予防エクササイズの内容は、先行研究で 予防効果がある程度証明されているハムストリングのエキセントリック収縮を強調したNordic hamstring lower (10回x 3セット)を行う予定である。さらに介入効果の評価方法は、介入前後に筋電図や動作解析機器を用いてkinetic, kinematic dataを取得し、効果を解析する予定である。上記の研究で得たデータをまとめ、学会発表や論文化する予定である。しかし、現状では平成29, 30年度で取得したデータの論文化にも相当な時間が必要なため、上記の介入研究が実施可能かどうか不透明な状況である。
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次年度使用額が生じた理由 |
今回28,010円の次年度使用額が生じた理由は、研究分担者の一人が昨年度研究費を全て使用しなかったため、発生したものである。今年度その予算も実験などの必要備品に使用する予定である。
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備考 |
上記の研究成果に関するウェブサイトは、年度ごとの各教員の業績をまとめたものである。
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