| 研究課題/領域番号 |
17K01648
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| 研究機関 | 京都先端科学大学 |
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研究代表者 |
井口 順太 京都先端科学大学, 健康医療学部, 准教授 (70727479)
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| 研究分担者 |
藤澤 義彦 同志社大学, スポーツ健康科学部, 教授 (20209042)
北條 達也 同志社大学, スポーツ健康科学部, 教授 (40298740)
葛原 憲治 愛知東邦大学, 人間健康学部, 教授 (70225150)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | パフォーマンステスト / 筋力 / 身体組成 / アスリート |
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| 研究実績の概要 |
2019年度の主な研究実績の概要は以下のものになる。1)The comparison of physical and performance characteristics of Japanese American collegiate football players by divisional level.(ポスター発表）European College of Sports Science (ECSS)
（於: Prague, Chez republic）上記の発表は、2019年度7月に行われたEuropean College of Sports Science(チェコ 共和国、プラハ)にて発表したものである。これは2017年度の研究目的であった『各競技のパフォーマンステストの結果』を基に作成したものである。内容は日本の大学アメリカンフットボール選手１部リーグ(2チーム）と２部リーグ(1チーム）所属選手(n = 230, mean age = 20.7± 1.0 years)を対象とし、1部と２部間やスターターと非スターター間、ポジション間で比較・検討を実施した。対象項目として、身体組成(身長、体重、BMI)と筋力（1回最大挙上量:ベンチプレス、バックスクワット、それぞれ絶対値と体重比）、さらにパフォーマンステスト(40ヤードダッシュ、垂直跳び、パワー）の結果とした。統計方法は対応のないt検定を用いた。代表的な結果として、１部リーグ選手は２部リーグの選手より、体重が重く、また垂直跳び高やパワーが有意に優れていた。またスターターは、非スターターより筋力、パワーが有意に優れていた。この結果から、より高いリーグでプレーする、もしくはスターターになるには、優れた体重やパワー、筋力などの重要性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2019年度から現在のまでの進捗状況を以下に記載する。
1)2018年度に執筆した論文（タイトル:Analysis of bone strength of Japanese contact sports athletes using a novel approach: a new quantitative ultrasonographic device.)を投稿したが、投稿した五つのジャーナル全てにおいてrejectされて。現在Kinesiologyという雑誌に投稿中である。
2)2019年度ー現在：2018年度の目的であった『前年度の研究結果を基に発生頻度の高いスポーツ傷害を選び、実験的研究を通してその発生メカニズムを 分析し、主に修正可能な内的・外的リスクを抽出する。』を実行するため、スポーツ現場で多発するハムストリング肉離れに着目した。実験方法は３次元動作解析機器と筋電図を同期させ、Swing phase後半に絞った研究を実施した。現在このテーマに関して論文を執筆し、７割程度まで完成している。
3)2019年度-European College of Sports Scienceで発表した内容をほぼ論文化している。現在投稿するジャーナルを検討中である。
3)2020年度ー現在：『平成30年度の研究で抽出したリスクの中で主に修正可能なものを選定し、それらを基に予防エクササイズ の開発を行い、安全な部活動指導や競技運営への提言に繋げる。』という目的に関しては、2018年度に執筆した論文の再投稿作業や2019年度データの解析・論文化に時間がかかり実施することができなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究計画は、上記で記載した論文（2019年度European College of Sports Scienceで発表したもの）とハムストリング肉離れの動作解析に関する論文を完成させ、海外の主要なジャーナルへ投稿する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今回224,896円の次年度使用額が生じた理由は、昨年度完成し、投稿する予定だった論文が計画通り投稿できなかったためである（英文構成費、オープンアクセスジャーナル投稿費）。今年度中に予定していた論文を完成させ、上記の費用を使い切る予定である。
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