研究課題/領域番号 |
17K01718
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研究機関 | 東京学芸大学 |
研究代表者 |
松田 恵示 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (70239028)
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研究分担者 |
原 祐一 岡山大学, 教育学研究科, 講師 (80550269)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 教育支援センター / 適応指導教室 / 体育 / スポーツ / 不登校支援 |
研究実績の概要 |
本年度は、予備調査等を行なった上で、以下の本調査を実施した。ア)都道府県全域に設置されている教育支援センター長に対するアンケート調査(「教育支援センター調査」と以降表記)、イ)都道府県全域に設置されている教育支援センター職員・指導員調査(「職員・指導員調査」と以降表記)。対象地域を特定せずに、全国を対象とした悉皆調査に当初の予定を変更して実施したものである。詳細な分析については、すべての調査票の回収時期が、年度をまたがっていることもあり現在継続して取り組んでいるが、教育支援センターにおける体育やスポーツ指導に関わって、指導体制、教育(プログラム)内容、人材の採用と研修、他機関・団体との連携、施設・用具・設備、指導の課題、体育やスポーツに対する期待感などについて、全国で初めての調査としてその実態を明らかにしつつあるところである。とりわけ、「卓球台」が施設に多く設置されていることなどは、教育支援センターでの、体育やスポーツ活動を考える上で大きな示唆を与えるものであると思われる。また、岡山や東京での教育委員会に対するインテンシヴなインタビュー調査も行い、行政サイドから見た、教育支援センターに対する課題や可能性、政策動向についても改めて知見を得ることができた。こうした結果は、昨年度までの現地調査や、上記の2つの調査を踏まえて、「教育支援センター」における体育やスポーツ指導の「モデル・ガイドブック」の仮説的な構造を概ねのところで検討することに繋がっている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成29年度に計画していた3県でのアンケート調査について、内容の検討に予想以上の時間が必要となったことと、調査対象組織等の準備状況などから、平成30年度に先送りし、さらに全国を対象とした悉皆調査に切り替えたために、当初の計画からは少し遅れることになった。
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今後の研究の推進方策 |
平成30年度に予定していた調査を行い、遅れを取り戻しつつある。データの分析作業等を急ぐ必要がある点が課題であるが、研究協力者を含めたチームでの取り組みを合理化、緊密化して、当初計画に追いつく努力を加えていきたい。
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次年度使用額が生じた理由 |
調査が計画より1年遅れたために次年度使用額が生じた。計画を順次期間を切り詰めつつ遂行するために、予定どおり使用する予定。
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