研究課題/領域番号 |
17K01718
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研究機関 | 東京学芸大学 |
研究代表者 |
松田 恵示 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (70239028)
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研究分担者 |
原 祐一 岡山大学, 教育学研究科, 講師 (80550269)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | 教育支援センター / 不登校 / 卓球 / スポーツ活動 / バトミントン / ガイドライン |
研究実績の概要 |
多くの教育支援センターが不登校児童・生徒に対して、スポーツ活動をおこなっていることから、スポーツ活動が一定の教育効果を持っていることが予想される。しかし、施設においてどのようにそれらが提供されたり、支援されていたりするのかといった実態は十分に把握されていない。昨年度実施された調査を本年度は詳細に分析し、スポーツ指導の体制、体育やスポーツに関わる教育プログラムの実施状況、施設・用具・設備の現状、体育やスポーツに対する期待感についての実態を把握しつつ、レクリエーションとして位置づけられ、不登校児童・生徒のストレス発散や軽減、交流する場を提供するなどを意図してスポーツ活動が行われているといった具体的な姿を捉えることができた。スポーツ活動としては、圧倒的に卓球(実施率87.9%)やバドミントン(実施率78.4%)を実施している施設が多い。これらは、対人的ではあるものの直接的にはラケット操作という「対物的」な技能を駆使するスポーツであり、他方では「ネット型」と呼ばれる、コンタクトのない間接的な「対人的」技能を駆使し、「弱いつながり」をゲームという一つの文脈を共有する形において構築する社会的行為でもあると言える。また、それらが室内で行われることは、日光や外気、あるいは風といった「大きな刺激」あるいは「変化」に比較的晒されることなく、安定的、安心な環境の中で、一つの役割演技でもありうる「勝敗を競う遊び」に没頭できる条件を用意しているのではないかと考えられる。ここれらのスポーツは「大きな刺激」あるいは「変化」に比較的晒されることなく、安定的、安心な環境の中で一つの役割演技でもありうる「勝敗を競う遊び」に没頭できる条件として好まれるものになっているのではないかと考えられる。ガイドラインの作成に関わる知見としては有益ではないかと思われる。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
当該年度に中核的な調査を現場との関係から延長したことと、ガイドラインの作成と現場での評価を本年度に計画していたが、特に2020年1月以降、新型コロナウイルス感染症拡大のために、現場での最終的な検証やヒアリング等の実施の見通しが立たず、研究計画自体を1年、延長する必要が出てきたため。
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今後の研究の推進方策 |
2020年度、新型コロナウイルス感染症拡大の状況や予防にも最大限努めつつ、現場や研究分担者と合理性や効率性に留意しながら協力し、ガイドラインの検証作業と成果の公表に関して適切に進めていく予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
延長申請を行ったために、ガイドラインの検証並びに研究成果の公表に関しての必要経費が次年度使用額として発生した。
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