| 研究課題/領域番号 |
17K01721
|
|---|
| 研究機関 | 奈良女子大学 |
|---|
研究代表者 |
石坂 友司 奈良女子大学, 生活環境科学系, 准教授 (10375462)
|
|---|
| 研究分担者 |
松林 秀樹 平成国際大学, スポーツ健康学部, 教授 (20453417)
高木 啓 千葉大学, 教育学部, 准教授 (90379868)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | 東京オリンピック / 長野オリンピック / レガシー / スポーツ / スポーツ・メガイベント / スポーツ社会学 / 都市社会学 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究はオリンピックの遺産（レガシー）がどのように生み出されていくのか、大会後を見据えた観点から、開催計画の検証と地域ではじまる諸実践の現地調査（質的調査）、社会調査（量的調査）を通じて社会学的に明らかにするものである。オリンピックの遺産とは、開催の過程、開催後の足取りを経て地域に生み出されていくものである。開催計画が描いた青写真がどれだけ実現されたのかを大会後に検証するために、本研究は東京大会の準備段階に焦点を当てた研究を行うことにしていたが、コロナ禍によって研究実施が難しくなったため、研究期間を再延長するとともに、大会実施期間の状況も分析対象に含めた。
東京大会は史上初の延期が決まり、大会の性格が大きく変わったことから、コロナ禍を見据えた大会開催のあり方について検討を行った。また、今年度実施された大会に向けて問題提起を行うとともに、論文執筆や書籍の刊行を行った。また、メディアなどを通じた積極的な情報発信を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
大会開催にあたっては、有観客開催／無観客開催／中止の多様な選択肢があり、新型コロナウイルスの感染状況や世論の動向に強く影響を受けたため、これまでの研究蓄積より、考え得る論点を整理して公表を行った。
当初2019年度に実施予定だった、関連自治体住民に対するオリンピックへの影響、期待などを聞く量的調査は、新型コロナウイルスの感染拡大が収束を見せず、再び実施ができなかった。このため、本調査期間を2022年度に変更して実施予定である。
|
| 今後の研究の推進方策 |
東京都江東区などを対象とする量的調査を実施する。大会が開催されてしまったため、大会後から準備期を振り返って評価してもらう形式に変更するとともに、コロナ禍の影響を受けにくいオンライン形式での調査方法を検討する。これら量的調査の結果と、これまでの現地調査の結果をまとめて研究成果を公表する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
現地調査の経費は予定通り執行できているが、研究計画の変更で記したように、コロナ禍の影響で量的調査が実施できておらず、その経費が繰り越されている。
|
