• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2019 年度 実施状況報告書

在日ムスリム女性のスポーツライフスタイルに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 17K01732
研究機関東京国際大学

研究代表者

上代 圭子  東京国際大学, 人間社会学部, 准教授 (00569345)

研究分担者 塩尻 和子  東京国際大学, 国際交流研究所, 教授 (40312780) [辞退]
秋吉 遼子  東海大学, 体育学部, 助教 (60738813)
野川 春夫  順天堂大学, スポーツ健康科学部, 特任教授 (70208312)
東明 有美  関東学園大学, 経済学部, 准教授 (90796468)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2021-03-31
キーワードムスリム女性 / スポーツライフ / スポーツニーズ / 海外在住経験 / 不易流行
研究実績の概要

令和元年度は、①質問紙調査の実施、②面接調査の実施を行う計画となっていた。
まず質問紙調査を行うこととし、2016年度に行った「イスラム系在日外国人のスポーツライフの調査研究」(SSF スポーツ助成研究)の調査協力者と詳細な実施に向けた打ち合わせを行った。再度、共同研究者と有識者ならびに、関係者との間で質問紙の妥当性の検討を行ったが、その際、まだ修正が必要な点があることが明らかになったことから、再度質問項目を検討し、プレテストを行った。そして、これに伴って、面接調査の質問項目も再度検討したが、こちらもほぼ終了しており、本調査を行う準備をしていた際に、新型コロナの流行が見え始め、調査が滞っている状態である。
なお、質問紙調査、面接調査については、被験者ならびに研究者の予防対策を最大限に行わなくてはなならないことから、この点について再度共同研究者と検討していく。特に、質問紙調査については、蜜になることが予想される場所での調査を予定していたことから、方法も含め見直す。
また、日本体育学会において発表した「イスラム系在日外国人のスポーツ・ライフに関する研究」と、同じく共同研究者である東明先生が昨年の体育学会で発表した「イスラムとスポーツの関係に関する研究の動向」を基に論文執筆を行っている。これは本研究の基礎となるものであり、本研究を今後進めるにあたり有意義なものとなると思われる。執筆作業はほぼ終了しており、海外のジャーナルに投稿すべく作業と、最終確認を行っている。
最後に、当該国に出向く計画については、まだ実施できていないことから、新型コロナウィルスの流行の動向を見ながら検討する。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

関係者との意見交換やプレテストにおいて、質問項目に修正が必要な点があることが明らかになった。そして、再度質問項目を検討し、本調査を行う準備をしていた際に、新型コロナの流行が見え始め、調査が予定よりやや遅れている状態である。
また、質問紙調査、面接調査については、被験者ならびに研究者の予防対策を最大限に行わなくてはならないことから、この点について再度共同研究者と検討していく。
だが、既に検討をし、調査に向けて動き始めていることから問題はない。

今後の研究の推進方策

令和2年度は、元年度に実施できなかった①質問紙調査の実施と②面接調査の実施と、これらの調査から、③データの整理・解析・分析と④報告書・論文執筆、投稿を行う計画となっている。
質問紙調査は、首都圏にあるモスクに通うムスリム男女とモスクに通わないムスリム男女として調査を行う予定となっていたが、このコロナ禍の中で、被験者ならびに研究者の予防対策を最大限に考慮した調査を検討している。当初の予定では、関係団体を窓口とした郵送による配布回収であったが、インターネットを使用した調査を検討している。また面接調査は、在日のムスリム女性10名程度を対象として実施する予定であるが、これについてもオンラインを利用した面接を検討する。調査は個別に実施し、1人あたり60 分程度とする。
これらの結果について、質問紙調査の分析方法は、因子分析により抽出した因子による単純クロス集計および有意差検定とする。また、面接調査の分析方法は
質的内容分析を援用する。
そして分析結果を基に、報告書および、欧文での論文を執筆し投稿するとともに、国内・海外の学会等で発表する。また、報告書は協力者ならびに関係機関に配布する。

次年度使用額が生じた理由

令和元年度に質問紙調査ならびに面接調査を行う予定であったが、これについて実施しなかったことからこのような差異が生じた。また、新型コロナウィルス対策としてインターネットの活用も念頭に置き、調査を行う予定が立っていることから、大きな問題はない。
また、当該国に出向いた、専門家に対してヒアリング調査と資料収集を行っていないことから、この点についても差異が生じている。当該国での調査についても、新型コロナウィルスの流行状況を考慮しながら、実施を検討する。

URL: 

公開日: 2021-01-27  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi