2021 年度実施状況報告書

在日ムスリム女性のスポーツライフスタイルに関する研究

研究課題

研究課題/領域番号	17K01732
研究機関	東京国際大学
研究代表者	上代圭子東京国際大学, 人間社会学部, 准教授 (00569345)
研究分担者	塩尻和子東京国際大学, 国際交流研究所, 教授 (40312780) [辞退] 秋吉遼子東海大学, 体育学部, 講師 (60738813) 野川春夫順天堂大学, スポーツ健康科学部, 客員教授 (70208312) 東明有美関東学園大学, 経済学部, 准教授 (90796468)
研究期間 (年度)	2017-04-01 – 2023-03-31
キーワード	ムスリム女性 / スポーツライフ / スポーツニーズ / 海外在住経験 / 不易流行
研究実績の概要	令和3年度は、延期になっている①質問紙調査の実施、②面接調査の実施を行う計画となっていた。質問紙調査については、前年度に調査協力者と実施に向けた打ち合わせは済んでおり、それぞれ快諾を得ていたが、延期になっていることから、再度依頼を行い実施の有無の確認を行った。また、新型コロナウィルスの流行に伴い、依頼先であるモスクが通常の運営ができていないことなどの理由から、質問紙を用いた調査の遂行が不可能となったため、インターネット調査に切り替えることとし、Google formによるアンケートの作成を行った。その際には、分量や見た目などが紙での調査では生じなかった問題が出てきたことから、質問内容についても、再度検討した。そして、面接調査については、質問紙調査のフォロー調査としての意味合いも大きいことから、こちらも実施していない。なお、調査対象は、モスクに通っている者以外の者も調査対象としていることから複数のイスラム関係者を通じてオンラインによる調査依頼を行っている。また、日本体育学会において発表した「イスラム系在日外国人のスポーツ・ライフに関する研究」と、同じく共同研究者である東明先生が発表した「イスラムとスポーツの関係に関する研究の動向」を基に執筆した論文については投稿の最終段階にあり、海外のジャーナルへの投稿を視野に入れ、翻訳作業も進めている。最後に、当該国に出向いての現地調査については、まだ実施できていないことから、新型コロナウィルスの流行の動向を見ながら検討する。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由新型コロナウィルスの流行のため、計画されていた直接配布回収法での質問紙調査を行うことができず、インターネット調査に切り替えることとなったため、やや遅れている状態である。だが、質問紙調査、面接調査両方について、まずは被験者ならびに研究者の予防対策が重要であるが、オンライン調査に切り替えるべく準備し、この点も加味して再度ていねいな説明をし、理解を得ている。したがって、令和4年度はインターネットのサイトを利用した質問紙調査とオンラインでの面接調査を中心に実施することとして動き始めていることから、問題はない。
今後の研究の推進方策	令和4年度は、令和3年度までに実施できなかった①質問紙調査の実施と②面接調査の実施と、これらの調査から、③データの整理・解析・分析と④報告書・論文執筆、投稿を行う計画となっている。質問紙調査は、首都圏にあるモスクに通うムスリム男女とモスクに通わないムスリム男女として調査を行う予定となっていたが、このコロナ禍の中で、被験者ならびに研究者の予防対策を最大限に考慮した結果、インターネットを利用した調査を中心とするように計画変更を行い、既にアンケートフォームは出来上がっている。また面接調査は、在日のムスリム女性10名程度を対象として実施する予定であるが、これについてZOOMなどを利用したオンライン調査とする予定だが、調査は個別に実施することから、安全面を最大限に考慮した上で、臨機応変に最大限有意義な方法を選択することとする。そしてこれらの調査結果については、質問紙調査は、因子分析により抽出した因子による単純クロス集計および有意差検定とし、面接調査は質的内容分析を援用する。そして、報告書および、欧文での論文を執筆し投稿するとともに、国内・海外の学会等で発表する。また、報告書は協力者ならびに関係機関に配布する。
次年度使用額が生じた理由	令和3年度は質問紙調査ならびに面接調査を行う予定であったが、新型コロナウィルスの流行による影響で実施できなかったことからこのような差異が生じた。この対処法としてオンライン調査を予定していることから、令和4年度にはインターネットの活用による新たな支出があることも予想されている。また、論文投稿に際して、翻訳を依頼したことからこの費用が発生している。なお、当該国に出向いた、専門家に対してヒアリング調査と資料収集を行っていないことから、この点についても差異が生じている。当該国での調査についても、新型コロナウィルスの流行状況を考慮しながら、実施を検討する。