現象学的スポーツ人類学研究の開発

2019 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 17K01742
• 研究機関: 日本体育大学
• 研究代表者: 石井 隆憲 日本体育大学, スポーツマネジメント学部, 教授 (70184463)
• 研究期間 (年度): 2017-04-01 – 2021-03-31
• キーワード: ミャンマー / チンロン / 伝統スポーツ / 現象学的スポーツ人類学 / 身体感覚 / 身体認識 / スポーツ人類学

研究実績の概要

本年度は研究3年目となるが、昨年度と同様に、①研究会の開催、②フィールドワークの実施、③研究協力者の招聘について同時並行で実施した。これらの概要については、以下の通りである。
①本年度の研究会の開催については、これまで以上に多くの研究会を開催し、4月、5月、6月、7月、10月、11月、12月、1月、2月、3月の10回を実施した。ただし3月の研究会については、新型コロナウイルス感染症の拡大により、リモートによる研究会となった。また、研究会の内容については、全ての会において本研究の内容と直結する研究発表がなされたわけではないが、私自身がほぼ2回に1回の割合で、昨年度までのデータ分析の内容を逐次報告した。
②フィールドワークについては、4月から5月にかけてと7月の2回実施し、延べ日数で10日ほどの短いものであった。4月から5月にかけての調査は、今年新築されたワーゾチンロン場のこけら落としとしてチンロンの大会が3日に渡って行われたので、その大会に参加する選手たちから話を聞くことを目的に実施したものである。7月の調査についてはミャンマー最大のチンロンの大会となるワーゾチンロン祭に参与観察すると共に、そこにミャンマー全国から集まってくるチンロン選手たちに対してインタビューを実施した。
③研究協力者の招聘については、昨年と同様にミャンマーからチンロンコーチと選手の2名を10月から11月にかけて招聘をおこない、昨年度と同じような方法により、日本国内において3週間をかけインタビューならびに日本の大学生や小学生に対してビルマ語でチンロン指導を実施してもらい、ここでのチンロン指導を参与観察した。また、この指導で使用されていたビルマ語についてもインタビュー時に確認を行った。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

現状においては、当初の研究計画通りに実施をし、おおむね順調に進んでいる。しかし、以下の二点において若干の遅れが出ているので、それについて説明する。
一点目は、現象学的スポーツ人類学研究の理論的モデルの構築の遅れである。本研究は現象学的なスポーツ人類学研究を開発することであるが、この方法論的な部分については、民族誌の作成との関連の中で確立されていく状況にあるが、理論的なモデルの構築については、方法論と直接連動するものではなく、方法論の大枠を確定するための論理的な枠組みとなるため、これまでの研究史の中にどのように位置付くのか（位置づけるのか）といった問題とも関係する。つまり、本研究の場合、自分自身の経験から出発し、それを他者の実践経験と連動させること（間身体性）で、民族誌を作成するために、そこに方法論的な構築は関与しても、理論モデルが直接関与することはなく、おそらく民族誌を作成した後に理論モデルを構築するという手続きとなると考えられ、当初の想定とは逆の進行状況となっている。
二点目として、民族誌の記述を何処まで詳細にするのかという問題が出てきている。私の経験から出発する現象学的スポーツ人類学の記述は、非常に細部にわたるために、それを全て記述すると冗長的な記述となり、記録としては良いのかもしれないが、民族誌の読み手に対して忍耐を強いることになる。研究当初は全てを記述することが重要だと考えていたが、本研究を進めていく過程でこのような問題に突き当たると共に、この研究成果を論文として発表するためには、そうとうの紙幅を必要とするため、論文にはふさわしくない記述ということに気がついた。そのため、やはりどこかで一線を引く必要があるが、それを何処に設定するのかが、新たに出てきた問題点である。

今後の研究の推進方策

最終年度を迎えて、現在、民族誌を執筆を開始している。すでに昨年度の時点で現象学的なスポーツ人類学の記述に必要なビルマ語による技言語のようなテクニカルタームの抽出は終了しており、再考が必要ではあるが、日本語への翻訳も終えている。
しかしながら、民族誌の執筆過程で、やはり再確認が必要な部分がすでに出てきており、本来であるなら、最終年度においても、こうした部分の確認のためにミャンマーへの渡航もしくは研究協力者の招聘が必要であると考えていたが、このコロナ禍のためにそれが難しいことになった。そのため最終確認はZoom等のリーモート会議システムを用いて進めていくことを考えてはいるが、このような方法をとるにしても、現状においてミャンマー側の環境が整っていないために何らかの方策を考えなければならい。例えば、通信のためのSimの代金を日本側から現地の携帯会社に送金して対応してもらうとか、あるいは研究協力者に通信代金を送金して、ミャンマー国内との連絡を密にするなどの方法が必要になると考えられる。いずれにしても、この点については、今後の社会状況を見ながら検討を進めていくことになる。
また、昨年度に行う予定であった本研究の関連論文の発表が遅れたため、最終年度はそれらも含めて、民族誌と同時並行で論文の投稿を行う。加えて、コロナ禍で中止となった学会発表での内容なども随時発表を行う予定である。