| 研究課題/領域番号 |
17K01796
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| 研究機関 | 昭和大学 |
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研究代表者 |
大西 司 昭和大学, 医学部, 准教授 (30266093)
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| 研究分担者 |
飯塚 眞喜人 昭和大学, 医学部, 准教授 (40274980)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 慢性閉塞性肺疾患 / 身体活動性 / フライングディスク / 患者教育 / 多職種 / アンケート |
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| 研究実績の概要 |
慢性閉塞性肺疾患（COPD）患者を対象とした集団指導の効果を評価する目的で研究を進めて来た。年２回実施しているCOPD患者教室（勉強会およびフライングディスク競技）に参加する群と参加を薦めても参加しない群に分けて、まず多職種で作成したアンケートを行って理解度を調査した。教室に参加した群が理解度が高いことがわかった。またフライングディスク競技に関しては施行前後の酸素飽和度、バイタルサイン、息切れの程度のデータと事前に行った６分間歩行検査との対比を解析した論文を完成させて、昭和医学雑誌に投稿して採択された。
2020年度はコロナ禍のため、教室およびフライングディスク大会が開催できず、フライングディスク理解度を調査したアンケートに対する、多職種（医師、看護師、理学療法士、栄養士、生理学者）による回答の作成を試みた。手書きのイラストの作成も依頼して行い、修正を加えて、2021年夏までの完成を目指しており、アンケートに協力してくださった方々には配布することを予定している。
コロナ禍による高齢者が自宅に閉じこもることによる運動不足、体力、社交性の低下は著しく、うつの症状や神経症的な訴えをされる方もみとめられる。患者さんの社会性を取り戻し、運動や体力の維持を測ることが今後の課題であると考えている。コンピューターを用いた教室の可能性も、在宅診療が普及する中では実現しうるかもしれないと考えられる。
患者さんの中には自宅にて教室で学んだことを継続するもの、自宅にてフライングディスクの練習を行うものもある。コロナ禍にこそできる社会的なつながりを持つ活動は意味があり、必要な試みであると思われ模索中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初３年間の計画で進めて来た。2019年度までは教室およびフライングディスク競技を行って来た。当初は参加群と、非参加群での比較を試みたが、厳密な比較はしないでアンケートを取るに止まっている。ただし理解度を調査したアンケートに対する、多職種（医師、看護師、理学療法士、栄養士、生理学者）による回答の作成は一つの方向修正であり、これをコロナ収束後に教室を行いアンケートに答えてくださった方へ配布することを一つの目標としている。経過の中で参加群の評価に重点を置き、フライングディスク施行前後の酸素飽和度、バイタルサイン、息切れの程度のデータと事前に行った６分間歩行検査との対比を解析した論文を完成させた。2020年度はコロナ禍のため、教室およびフライングディスク大会が開催できず、コロナ禍による高齢者の運動不足、体力、社交性の低下は著しく、うつの症状や神経症的な訴えもみとめられた。これは予想しなかった発見であり、我々の活動は社会的なつながりを持つ意味でも必要な試みであると思われた。メンバーの異動もあるが、連絡を取り合い締めくくりをつけてまとめていくことと、いかなる形でも、後に続けていくことを試みて行きたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初３年間の計画で進めて来た。１年間の延長とコロナ禍での延長があり、締めくくりを行うとともに、今後の研究につなげて行きたい。2019年度までは教室およびフライングディスク競技を行って来たので一つは今までの解析を行う。2020年度のコロナ禍の経験から、高齢者の運動不足、体力、社交性の低下は著しく、うつの症状や神経症的な訴えもみとめられた。我々の活動は社会的なつながりを持つ意味でも必要な試みであると思われた。今までの興味深いデーターとしては、フライングディスク競技の前後でのCAT指数を測定したところ、いずれも改善を認めたことである。すなわち活動を行うことで、呼吸器症状の改善や病気をどう捉えるかという点で負担に感じなくなったことである。これは身体を動かすことで、喀痰の排出など身体に良い影響をもたらせたこと、さらに、同じ病気の人とともに活動することで精神的にも前向きになれたものと思われる。今後は発表の機会を持つことと、形を変えても教室の継続を行いたい。メンバーの異動もあるが、連絡を取り合い締めくくりをつけてまとめて行き、いかなる形でも、後に続けていくことを試みる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度はコロナの影響で実際的な活動はできなかった。論文の作成、学会参加、患者教育用アンケートの解説書作成のため費用は発生したが、次年度に請求予定である。次年度には追加の発表と可能であれば教育を継続できる体制を整えたいと思う。
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