| 研究課題/領域番号 |
17K01798
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
大宮 朋子 筑波大学, 医学医療系, 准教授 (90589607)
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| 研究分担者 |
山崎 喜比古 日本福祉大学, 社会福祉学部, 教授 (10174666)
戸ヶ里 泰典 放送大学, 教養学部, 教授 (20509525)
高田 ゆり子 筑波大学, 医学医療系(名誉教授), 名誉教授 (90336660)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 中学生 / 縦断研究 / Sense of Coherence / 母親 / コロナ前後 / 生きる力 / 学校所属感 / 家庭 |
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| 研究実績の概要 |
コロナ前後のSOC（ストレス対処力、Sense of Coherence)の変化を見るために、2019年春、2019年冬、2020年春（（パンデミック後）における2つの中学校の中学生166名とその母親を対象として縦断調査を行い、分析した。まず、全生徒の3時点のSOCの変化を分析し、2群に分けた。グループ1には、パンデミック発生前後でSOCスコアが増加または維持された生徒を、グループ2には、パンデミック発生後にSOCスコアが減少した生徒を割り当てた。2つのグループ間の比較分析を行った結果、全体として、生徒のSOCスコアは予想に反して有意に上昇した。また、対人関係ストレスの得点は、パンデミック発生前より発生後の方が低くなっていました。家族関係、経済状況、性格傾向については、両群間にほとんど差はなかった。しかし、グループ2（下降群）では、学校への帰属意識が回復していなかった。このグループでは、パンデミック発生後の部活動でのストレス体験、異性とのトラブル、教科の講義内容についていけないなどの頻度がグループ1より有意に高かった。小さなストレス要因が積み重なることで、学校への帰属意識の維持が妨げられている可能性がある。グループ2の学生の母親は、ベースライン時に正社員であったか、パンデミック発生後に新しい仕事を始めたかのどちらかであった。そのため、家計の悪化や母親の働き方の変化により、子どもが影響を受けた可能性がある。COVID-19で登校日数が減ったため、部活や学校行事などに参加できず、存在感や帰属意識が薄れ、生徒のSOCが低下した可能性がある。教師は生徒と、母親は子供と、それぞれ丁寧にコミュニケーションをとり、帰属意識を育むことが必要である。
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