| 研究課題/領域番号 |
17K01810
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| 研究機関 | 大阪産業大学 |
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研究代表者 |
佐藤 真治 大阪産業大学, スポーツ健康学部, 教授 (60529973)
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| 研究分担者 |
横井 豊彦 大阪産業大学, スポーツ健康学部, 教授 (20454621)
都竹 茂樹 熊本大学, 教授システム学研究センター, 教授 (70467869)
大槻 伸吾 大阪産業大学, スポーツ健康学部, 教授 (90247875)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | ソーシャルネットワーク・インセンティブ / 身体活動量 / 地域介入 / ソーシャルキャピタル / 社会参加 / 地域への信頼 |
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| 研究実績の概要 |
【目的】人口減少社会の到来による社会保障制度の劣化を回避する処方箋の一つがソーシャルキャピタル（人のつながり、地域への信頼、社会参加）の向上である。我々は地域に歩く人が増えると、社会参加する人が増えることを確認した。一方で、身体活動増進の地域介入に経済的インセンティブを用いた戦略は、効果が限定的であった。そこで、本研究ではソーシャルネットワーク・インセンティブ（おつき合いやお互いさまの規範）を活用して、地域に歩く人が増え、ソーシャルキャピタルを向上するかどうか検証した。【方法】対象者は、65歳以上の女性44名（平均年齢72±6歳）とした。対象を無作為に割付し、経済的インセンティブのみの経済的インセンティブ群23名とソーシャルネットワーク・インセンティブに経済的インセンティブを加えたSNWインセンティブ群21名に分けた。介入期間は3ヵ月間であった。経済的インセンティブ群は、一カ月ごとの歩数が平均8,000歩以上の場合は700円/月分、1日の歩数が平均5,000歩以上の場合は500円/月分のクオカードと引き換えられるようにした。SNWインセンティブ群は、3人1組でウォーキングを実施した。最低週に1回は3人で歩く機会を持ちお互いの歩数を確認する。クオカードに関しては、経済的インセンティブ群と同様とし、チームのうち1名が目標歩数を達成すれば他のメンバーにも報酬がもたらされるようにした。【結論】地域における身体活動増進の介入として経済的インセンティブにソーシャルネットワーク・インセンティブ（おつき合いやお互いさまの規範）を加えると、身体活動量のみならず地域への信頼を高める可能性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
熊本市をフィールドとした地域介入が順調に進み、短期効果を明らかにすることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
既に、ソーシャルネットワーク・インセンティブの短期効果はある程度明らかにできた。今後は、これまでの成果を海外で発表し、さらに長期効果を追跡する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究フィールドが当初の富山市から熊本市に変更になりました。研究の遂行には問題は生じませんでしたが、対象人数が大幅に減ってしまいました。それに伴い、商品代などが安く済み、次年度に繰り越す使用額が生じました。
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