| 研究課題/領域番号 |
17K01812
|
|---|
| 研究機関 | 産業医科大学 |
|---|
研究代表者 |
江口 泰正 産業医科大学, 産業保健学部, 准教授 (70512185)
|
|---|
| 研究分担者 |
道下 竜馬 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 講師 (10632028) [辞退]
黒坂 知絵 産業医科大学, 産業保健学部, 講師 (10779557)
中谷 淳子 産業医科大学, 産業保健学部, 教授 (60341525)
井上 彰臣 北里大学, 医学部, 講師 (70619767)
原賀 美紀 (三宮美紀) 産業医科大学, 産業保健学部, 准教授 (70325728)
山田 晋平 産業医科大学, 産業保健学部, 講師 (70412666)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| キーワード | 運動 / 身体活動 / 継続 / 動機づけ / 性格特性 / 健康保持増進 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、身体活動・運動習慣の獲得のために必要となる個人への動機づけのあり方について、対象者の特性に応じて支援法を変えることで運動継続率が向上するのか、特に労働者を対象として介入調査によって明らかにすることを目的としている。
2年目の平成30年度は、29年度末から開始した関東にあるA社の職員に対する介入調査の継続から始まった。研究参加者75名は、対照群、および支援法の違う2群の計3群に無作為に割り振られ、週1回の応援メール等を受けながら身体活動・運動習慣の獲得を30年度5月までの3ヵ月間試みた。そして介入前後、および終了3ヵ月後における運動実施状況や身体活動量、加えて身体状況、心理的状況等を質問紙によって調査した。この1社の介入調査と時期をずらして、福岡県のB社（47名）、関東のC社（18名）、福岡県のD社（34名）、において同様に介入調査を実施した。30年度末の時点においてD社の追跡調査を残すのみの状況である。介入参加者は計174名となり、想定した多少の許容範囲の中には入る人数が確保できたと考えている。介入実施と平行して、回収した活動量計データの取り込み、調査票データの入力、分析に向けたデータの整理等を行った。本研究は3年計画であり、2年目までは介入調査の実施を中心としていたため、結果の公表までには至っていないが、最終年の平成31年度におけるデータ分析とその結果の公表に向けて、引き続きデータの整理等、分析の準備を進めている状況であり、概ね順調に進んでいると考える。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
介入参加者の人数は予定よりも少なくなったが、研究開始前から多少の増減があることを想定の範囲に入れていたため、分析に支障がでるほどではないと判断した。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成31年度（令和元年度）は、平成30年度から続くD社における介入調査のうち、介入後の追跡調査を実施し、その後これまでに得られた多量のデータの整理を終了させ、分析を進める。結果が明らかになったものから順に学会等で公表していく予定である。当初の目標対象者数は300名であり、最終年度も追加の介入調査を実施することも検討したが、介入期間と追跡調査等で6ヵ月以上かかることから、これを待ってデータの整理や分析に入ると結果の公表が遅れてしまうこと、またこれまで活動量計のデータ管理ソフトの仕様によりデータ取り込みや処理に予定を超える労力とそれに関する費用が発生したこと、一方で分析に支障がないと思われる人数の参加者がすでに確保できたこと、等を総合的に勘案し、この人数を持って介入実施を打ち切り、データの分析と公表に向けた準備作業に入ることとした。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
理由：
平成30年度に介入調査実施企業をさらに追加できるように予算立てしていたが、前項の「今後の研究の推進方策」で示したように、年度内にあらたな介入調査を追加実施しなかったため、わずかではあるが未使用分が発生した。これを次年度に繰り越して、データの整理や学会等での結果公表に係る経費に当てることとしたため。
使用計画：
平成31年度（令和元年度）の研究費に前年度の繰越金を合わせて、データの整理・分析、および学会発表にかかる諸費用等として使用する予定である。
|
