| 研究課題/領域番号 |
17K01833
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| 研究機関 | 武庫川女子大学 |
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研究代表者 |
松本 裕史 武庫川女子大学, 健康・スポーツ科学部, 教授 (20413445)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 動機づけ / 身体活動 / 運動 / 育児期女性 / 自己決定理論 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、行動変容理論である自己決定理論と社会的認知理論を用いて、女性におけるライフイベント時の身体活動に影響を及ぼす心理社会的要因を解明することである。昨年度、調査時期と新型コロナウィルスの国内での感染拡大が重なり、調査を中断せざるを得なかったため、今年度は20から50歳代女性に対象を拡大し、量的調査を再開した。今年度は、子供を育てる女性を対象に、運動動機づけと身体活動量との関連を検討した。最も興味深い結果は、子供を育てる女性において運動に関する内発的動機づけと身体活動量との関連が認められなかったことである。一方、自律的動機づけの一部である統合的調整と同一視的調整に身体活動量との関連が認められ、特に、統合的調整と身体活動量との関連が最も強かった。統合的調整は、運動や身体活動を行うことが手段でありながらも、価値の内在化が進んでいる状態である。行動の価値の内在化には、基本的心理欲求の満足が影響している可能性があるため、それらの関連を明らかにすることが新たな課題である。今回の調査結果から子育て期の女性において身体活動促進の動機づけ支援を行う際、従来のアプローチとは異なるアプローチが求められる可能性が示唆された。その成果は、The International Society of Sport Psychology 15th World Congressにおいて「Motivation for Exercise and Physical Activity of Child-Rearing Mothers in Japan」のタイトルで発表する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は、国際会議（The International Society of Behavioral Nutrition and Physical Activity 2020 Annual Meetingなど）で研究成果発表を予定していたが、新型コロナウィルス感染拡大により、キャンセルになった。しかしながら、時間を有効活用し、心理的要因を測定する尺度を開発することができた。さらに、量的調査を再開したため、おおむね順調に進展していると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルス終息の見通しが不透明であるため、研究遂行に支障がでる可能性は否定できない。しかしながら、調査が遅れ、必要なサンプルサイズを確保することができない場合、インターネット調査会社の協力を得て、解析に必要なサンプル数を確保する。その際、計画変更の影響を最小限にするため、他の有用な解析方法を構築し、研究の進展に努める。また、研究期間の延長を同時に検討し、補助金の有効利用に努める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度は、新型コロナウィルス感染拡大により、成果発表を予定していたいくつかの国際学会（ニュージーランドなど）に参加することができなかったため、次年度使用が生じた。国際英文誌への投稿料および調査サンプルの確保が難しくなった場合の調査費用として活用することを視野に入れている。
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