| 研究課題/領域番号 |
17K01864
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| 研究機関 | 北翔大学 |
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研究代表者 |
小坂井 留美 北翔大学, 生涯スポーツ学部, 教授 (20393168)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 幼少期 / 家庭環境 / ライフヒストリー / テキストマイニング / 高年齢者 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，北海道の在宅高年齢者を対象としたライフヒストリー調査，及びこれを基にした疫学的検証から，幼少期の家庭環境と高齢期の心身の健康との関連を明らかにすることを目的としている．今年度は，昨年度までの結果を踏まえた再インタビューと疫学的検証に向けた調査から以下の成果を得た．
1. 高齢女性の幼少期の家庭環境での人的関わり・遊びの意味：80～90歳代女性3名にインタビューを実施した．幼年期の親との関係では，生活習慣，振る舞い，勉強などにおいて親に厳しく教えられた語り，親以外では，近隣の大人が大切な思い出において重要な役割を果たす語りが得られた．生活経験が生涯を通じて「遊び」の語と結びつく語りから，好奇心や興味，新たな経験への挑戦が超高齢期におけるQOLの維持に関連する可能性を示した．
2. 生涯にわたる競技継続と高齢期の葛藤：マスターズ大会に参加する80歳代の女性1名，男性１名のインタビューを実施した．両名ともに，中学時代から競技を始め，インターハイ等の出場を経験，現在はマスターズ大会に出場している．男性は，競技開始から現在までの約70年にわたる競技記録を保存しており，その変遷と生涯における経験を合わせたライフヒストリーを得た．現在は両名とも自身の記録は伸びないものの，マスターズ大会に参加することで優勝や年代別記録を出している．高齢期での競技継続について，女性では記録よりも周囲の期待に応える気持ちのあること，男性ではケガや病気が多くなる中，納得のいくトレーニングを経て競技を行いたいことが語られた．
3. 集団を対象とした高齢期のQOLの検討：都市部と過疎地域の老人福祉センター利用者285名（75.8±5.9歳）に対する調査から，運動習慣および社会活動と健康関連QOL（SF-8）との関連を検討し，社会活動が身体的・精神的QOL双方の向上に影響する可能性を示した．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
今年度は，北海道A市在住の高齢者94名についてのライフヒストリーデータおよび昨年の事前健康調査から分析焦点者を抽出し，再インタビュー調査とそのテキスト化を実施した．現在，再インタビューのテキストを用いて，分析・考察を進めている．新たにマスターズ大会参加者の特性を持つ高齢者のインタビューデータを得たことから，高齢期まで競技者として運動経験を積んできたライフヒストリーにおける幼年期の家庭環境の特性についても分析を進める．
疫学的検討にむけては，ライフヒストリー調査対象地域での健康状態・生活習慣調査および体力測定は今年度も継続して実施した．昨年度新規に調査を実施した地域では，結果を協力機関にフィードバックした．いずれの調査も対象集団の諸特性についての成果は，学会発表等で公表あるいは抄録の申請が終了し採択されている．
今年度の進捗は概ね予定通りに近いが，対象者への追加インタビューや補足調査をさらに進める予定は，2020年2月頃からのCOVID-19感染拡大の影響を受け中断している．現在のところ調査再開の見込みがたたないことから，研究の進捗としては「やや遅れている」と評価した．
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| 今後の研究の推進方策 |
研究活動を行っている北海道では，2020年5月15日現在COVID-19の感染拡大防止のための緊急事態宣言が継続している．本研究は高齢者を対象としていること，対面インタビューを主とした研究であることから，慎重に調査再開を検討していく必要がある．疫学的な調査においては，一部の地域において2020年度の開催中止が決定しているため，申請時の計画からスケジュールの見直しが生じると予測される．
2020年度は，可能となった段階で2019年度に遂行できなかった追加インタビューを行い，インタビューデータのテキスト化と家庭の役割の理解に向けた定性的検討，テキストデータマイニングを用いた要素の抽出と関係性の検討を進める．
最終年度では，インタビューデータのテキスト分析を基に高齢期の健康を予測する因子としての幼少期の家庭・家族要因の質問項目作成し，本質問項目を用いた地域住民調査とその分析による検証を進める．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
繰越金は発生したが，大きな支出内容の変更ではない．COVID-19感染拡大防止による研究活動の縮小により，インタビューとそのテキスト化委託料および調査補助者人件費で予定した金額の使用が下回った．次年度の研究活動もこの影響は続くと考えられるが，調査計画の見直しに沿い適正に支出をしていく．
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