| 研究課題/領域番号 |
17K01890
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
松嵜 洋子 千葉大学, 教育学部, 教授 (90331511)
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| 研究分担者 |
無藤 隆 白梅学園大学, 子ども学研究科, 特任教授 (40111562)
石沢 順子 白百合女子大学, 人間総合学部, 准教授 (40310445)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 幼児初期 / 運動 / 保育環境 / 遊び / 発達 / 身体活動量 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、幼児初期（1，2歳児）の運動発達を促すために必要な保育環境と指導方法を解明し、幼児期に楽しみながら身体を動かす様々な活動につながるための活動・環境の提案を行うことを目的としている。
平成29年度は、①幼児初期の運動発達に関する文献研究、②関東圏の園庭の広さが異なる保育園3園において、1歳児クラスと2歳児クラスの幼児を対象に、運動発達に関する質問紙調査、保育環境と指導法の観察、保育中の身体活動量の測定を実施した。
まず、日本版デンバーⅡ発達スクリーニング検査、遠城寺式乳幼児分析的発達検査等の文献を参考にして、1～2歳の移動的運動及び並行的運動を中心とした運動発達に関する個別調査記録の案を作成した。保育環境については、Movement Environment Rating Scale (MOVERS) for 2-6years-olds provisionを参考に、保育環境の評価を実施した。
先行して実施した2歳児クラスの子どもの身体活動量を分析した結果、4・5歳児よりも少ない傾向がみられた。また、男児の方が女児よりも中・高強度活動時間が有意に長く、この時期からすでに活動量に性差がある可能性が示唆された。また、主活動で戸外遊びをしている日は中・高強度活動時間が長い傾向がみられ、活動内容によって身体活動量も大きく異なったことから、低年齢児においても活動内容を検討して実施する必要があることが見いだされた。
研究成果の一部は、学会や研究会等で発表するとともに、学会ニューズレターに寄稿した。現在も引き続き詳細な分析を行っており、平成30年度の学会での発表を予定している。また、今年度の調査結果を踏まえて、質問紙および観察項目の精査を実施する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究メンバーで打ち合わせやメール等のやりとりを随時実施し、研究内容や方法を検討した。必要に応じて、研究補助者の協力を得ることができ、調査をスムーズに進めることができた。
【研究１】幼児初期の運動発達に関する国内外の文献研究Gesell(1971)をはじめとする幼児初期の子どもを対象とした研究を中心に、国内外の研究を収集、検討した。
【研究２】幼児初期の保育環境と指導方法の調査は、園庭の広い園と、園庭の狭い園を対象に、1，2歳児クラスの担任保育者、または園長等に対して、身体を動かす環境に関する調査を実施した。ただし、時間的制約から保育方法や保育環境構成の意識や配慮などについて担任保育者に調査することはできなかった。
【研究３】保育施設場面における幼児初期の移動的・平衡的運動の現状と発達を把握するために以下の調査を実施した。
（１）予定していた検査に加え、Movement Environment Rating Scale (MOVERS) for 2-6years-olds provision等を参考に粗大運動に関するチェック項目を検討、作成した。協力の得られた3施設で、試行的に実施し、担任保育者への聞き取りを行った。（２）この3施設を対象に、1，2歳児クラスの保育観察とビデオ撮影を行い、活動の内容や場面、時間と、指導内容等を記録した。（３）担任に一日の保育の流れや保育活動、特に園庭での活動や散歩に出かける目的や活動内容、場所、頻度等、戸外の活動の実態について記入してもらった。（４）3軸加速度計つき活動量計を装着して、観察時に身体活動量と活動強度の測定を行った。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度は、29年度の研究結果をもとに、以下のように研究を進める。
（１）29年度に実施した研究の分析および、研究成果の公表を行う。【研究１】文献調査、【研究２】保育環境調査、【研究３】幼児の実態調査の分析・検討を進め、学会等で発表する。また成果を論文としてまとめる。
（２）【研究２】引き続き、保育環境調査は29年度の試行調査の分析結果をもとに、より幼児の実態や保育施設の現状、問題点が明らかになるように内容を吟味して改訂する。この改訂版調査を実施する。
（３）【研究３】幼児の実態調査を行い、保育環境の現状を明らかにするととともに、29年度にじっしできなかった保育方法や保育環境構成の意識や配慮などについて担任保育者に聞き取り調査を実施する。今後も観察記録等について研究補助者の協力を依頼して、効率的な調査の実施ができるようにする。これら環境構成や指導方法と幼児の動きの発達の過程との関連を詳細に検討して、明らかにする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成30年度に調査協力施設への調査結果を説明に伴う旅費、物品費、および、学会等での研究発表するための旅費・参加費等に充当するため。
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