| 研究課題/領域番号 |
17K01908
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| 研究機関 | 埼玉医科大学 |
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研究代表者 |
阿久澤 智恵子 埼玉医科大学, 保健医療学部, 講師 (70596428)
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| 研究分担者 |
青柳 千春 高崎健康福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (10710379)
金泉 志保美 群馬大学, 大学院保健学研究科, 准教授 (60398526)
佐光 恵子 群馬大学, 大学院保健学研究科, 教授 (80331338) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 食物アレルギー児 / アナフィラキシー / 保育所（園） / アドレナリン自己注射薬 / 研修プログラム |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、継続的で定期的に研修を受講できるシステムが未確立である保育所職員に対して研修プログラムを実施した。その結果、保育所職員個々のアナフィラキシー対応力の強化だけでなく、組織や環境の変容を行えた点では意義が大きいと考える。また、本研究で使用したKirkpatrickの4段階評価モデルは、研修受講者が知識や技術レベルの変化を評価するだけでなく、長期的で最終的なアウトカムとして組織の変容を評価するモデルである。本邦でも、Kirkpatrickの４段階評価モデルを使用した論文はいくつか発表されている。しかし、組織の変容を確認するためには長期的な期間が必要であるためLevel4(Behavior)まで評価している論文は見当たらない。本研究では、Kirkpatrickの4段階評価モデルを用いて、保育所職員の知識や技術レベルの変化を評価した。さらに、長期的で最終的なアウトカムとしてLevel4の組織の変容を評価した。その結果、保育所職員個々のアナフィラキシー対応力の強化とともに、保育所内の組織や環境の変容をもたらした点で意義が大きいと考える。
英文での論文に着手し、The Japanese Journal of Pediatric Allergy and Clinical Immunology(日本小児アレルギー学会誌)に2018年5月17日に投稿し、2018年8月6日採択された。2018年10月発行、第32巻第4号に原著論文として掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2018年度は、研修前・研修後・研修6か月後のデータを収集し、データ分析結果が整い、英文での論文に着手した。昨年度、実施した研修プログラムについては改善・工夫の課題もあるため見直す必要があるが、研究者間で話し合いが持てていない。昨年度計画していた視聴覚教材の作成についても再検討の必要がある。2019年3月末で、本研究の指導に当たっていた分担者の教授の退職に伴い、分担者2名となったため、今後の役割や方向性を話しあっていく予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の限界の1点目は、Kirkpatrickの4段階評価モデルのLevel3（Behavior）については、本来は保育所職員がアナフィラキシーショックの対応ができるようになったのかを評価するべきであった。しかし、子どもがアナフィラキシーショックを起こす機会を待って、その対応ができたか否かの評価をすることは現実的には不可能である。そのため、シミュレーション訓練とデブリーフィングを行った後に、評価内容を「保育所職員個々が気づいた救急処置体制で改善すべき点」と置き換えている。第2に、本研究の対象者は、研修プログラムの受講を希望し、研究に自発的に参加した意識の高い集団であることによるバイアスが存在していることは否定できない。また、エピペンを持参している子どもが在園する施設や看護職が配置されている施設の職員の危機管理に対する意識や知識は、もともと高い可能性があり、結果に少なからず影響があったことが推測できる。今後、エピペンを持参する子どもの有無、看護職の配置の有無などによる施設の特殊性と、研修経験や職種の違いにより〔意識の変化〕や〔知識の確認〕の結果に差が生じるのか否か、2次分析を行う予定である。
また、保育所看護職者が保育所（園）・子ども園において、アナフィラキシー対応のキーパーソンとしての役割を果たせること、研修を受講した保育所職員が、突発的な事故に対して自信をもって対応できるようなプログラムの構成・内容を修正していくために、2次分析の結果も用いて、プログラム内容を再検討していく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研修実施のためのプロジェクターやスクリーン、レーザーポインターなどの物品は購入したが、プログラム内容・構成の修正により加える予定であった「アドレナリン自己注射薬を適応するタイミングである13の症状」の視聴覚教材の作成の検討ができていないため、視聴覚教材作成費が未使用となっている。近年、Web上への画像のアップなど、手軽な方法で動画や画像を視聴することができるようになっているため、申請時に計画していた「DVD」の作成そのものも再検討する必要があると考えている。
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