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2020 年度 実施状況報告書

骨を育てる子どもの生活習慣(小学校低学年児童を対象として)

研究課題

研究課題/領域番号 17K01911
研究機関杏林大学

研究代表者

照屋 浩司  杏林大学, 保健学部, 教授 (20197817)

研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2022-03-31
キーワード超音波骨評価値 / 小学校低学年児童 / 骨量獲得因子 / 生活習慣 / 成長
研究実績の概要

これまでの骨量獲得の因子に関する研究における対象は思春期または青年期であり、幼児期あるいは小学校低学年児童を対象とした研究は少なく、さらに研究手法も断面的なものにとどまっていた。本研究では、小学校低学年児童を対象として、超音波骨評価装置を用いた骨評価および体格などの計測を年に一度、継続して実施することに加え、食事の嗜好、睡眠や運動などの生活習慣などに関する質問紙調査を実施し、小学校低学年児童の骨量獲得に影響する要因について、とくに経年的な発育・発達の要因を調整した解析を行うことで、児童期の骨量獲得に関する因子について明らかにしようとしている。
研究期間の延長により4年の研究期間の4年目であった2020年度は、フィールドとする小学校において音波骨評価装置を用いた骨評価・体格などの測定、食事の嗜好・睡眠や運動などの生活習慣などに関する質問紙調査を実施し、当該年度のデータの整理、入力を行い、また、前年度までに構築した縦断的な検討を行うためのデータベースに追加する形でのデータの整理を行った。
縦断的な疫学調査においてはフィールドの確保および維持が第一である。コロナ禍のため規模をやや縮小してではあったが前年度に引き続き測定を実施できたことで、将来の骨折、骨粗鬆症の予防につなげられるような児童期の骨量獲得に関する因子、とくに運動、睡眠、食嗜好の関与についての知見をある程度まとめることは行えた。さらに研究期間を1年延長することでより明確な結論を得たいと考える。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

研究の準備に関しては、研究初年度に超音波骨評価装置のうちの1台の整備、および体組成計の追加、データ解析用のパーソナルコンピュータ、統計解析ソフトウエアの準備を行い、2年目の平成30年度においては、測定装置コントロール用パーソナルコンピュータ2台の準備、および統計解析ソフトウエアの更新を行い、3年目の2019年度には統計解析ソフトウエアの更新を計画通りに進めた。
データ収集に関しては、初年度、2年目、3年目に調査を実施した小学校において、引き続き2020年9月にフィールド調査を実施した。超音波骨評価装置を用いた骨評価、および体格・体組成の測定を実施するとともに、食事の嗜好、睡眠や運動などの生活習慣などに関する質問紙調査を行った。
取得したデータの整理およびデータ入力については、平成29年度、平成30年度、2019年度、2020年度にそれぞれ連続して観察できた対象者について、経年的な差異を中心にデータベースを構築した。
解析、検討については、4年目終了時点で280名弱の経年変化を検討しうるデータが得られている。本研究開始時点と同様に、現在でも経年変化に着目した検討は他には見られず、この対象者数での解析によっても意義ある結果が得られており、進捗状況については「おおむね順調に進展している」と考えた。今回、研究期間の延長が行えたことで2021年中に詳細な検討解析まで実施し、より確かなエビデンスに結びつけられるようにしたいと考えている。

今後の研究の推進方策

2021年度においては、調査対象とする小学校での第5回目の調査を2021年9月に実施の予定である。調査では引き続き、超音波骨評価装置を用いた骨評価測定に体格、体組成の測定を加えて実施するとともに、食事の嗜好、睡眠や運動などの生活習慣などに関する質問紙調査を実施する。
より有意性の高い解析結果を導くために、2021年度の測定・調査結果まで加えた対象者についてデータの整理・単年度データの解析に加え、2年連続した経年変化データの得られる予定の約350名のデータについて解析を行い、成長に伴う骨の脆弱化の影響を除外して、生活習慣・体格、およびそれらの変化が、小学校低学年児童の超音波骨評価値におよぼす影響についての検討を実施したいと考えている。
さらに、予備的な研究によって得られている約150件の小学校低学年児童の経年変化データを加えた全体のデータベースを用いての解析によって、小学校低学年児童の骨量獲得に関連する要因、とくに運動、睡眠、食嗜好の関与を十分に検討できると考えている。

次年度使用額が生じた理由

研究期間の延長を見据え研究成果を報告する論文作成に関連する費用を持ち越したこと、人件費・謝金の経費が予定よりも少額であったことから次年度使用金が発生した。最終年度で適切に使用することが可能である。

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公開日: 2021-12-27  

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