| 研究課題/領域番号 |
17K01928
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| 研究機関 | 川崎医療福祉大学 |
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研究代表者 |
武井 祐子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (10319999)
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| 研究分担者 |
奥富 庸一 立正大学, 社会福祉学部, 准教授 (00375445)
門田 昌子 倉敷市立短期大学, 保育学科, 講師 (20549620)
竹内 いつ子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 助教 (30760665)
岩藤 百香 川崎医療福祉大学, 医療福祉マネジメント学部, 講師 (80612986)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 幼児 / 気質 / 親子ふれあい遊び / 育児不安 / 育児自己効力感 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，子どもの気質特徴に合った親子ふれあいプログラムを開発し，その効果を検証し，その実践と啓発のためのパンフレットを作成することによって育児支援のための具体的方策を提案し，養育者が子育てに対する自己効力感を高めることを目的としている。研究計画は以下のとおりである。①育児不安を低減する子どもの気質特徴に合った親子ふれあい遊びプログラムを作成する。②開発した子どもの気質特徴に合った親子ふれあい遊びプログラムの効果を検証する。③効果を検証した子どもの気質特徴に合った親子ふれあい遊ぶプログラムのパンフレットを作成し，その効果を検証し，具体的方策としての提案を行う。
2017年度は，以下のとおりの手続きで調査を行った。研究協力に同意した1歳から4歳の子どもの養育者を対象に，気質質問紙，育児不安質問紙，育児自己効力感質問紙を実施した。子どもと養育者を対象とした親子ふれあい遊びの会を実施し，そのなかで気質質問紙の結果を養育者にフィードバックした。フィードバック後に親子ふれあい遊びを実施し，終了直後および1か月後に自由記述質問紙への回答を求めた。また親子ふれあい遊びの前後に養育者を対象に生理指標を測定した。これらの調査により，気質特徴のフィードバック後の親子ふれあい遊び体験が養育者の育児不安や育児自己効力感にどのような影響を与えるのか，養育者が日常生活において子どもをどのように理解し，親子ふれあい遊びをどのように体験し，どのように考えるようになるのかを明らかにした。これらの内容より，子どもの気質特徴に合った親子ふれあい遊びプログラム開発のための方向性を検討した。今年度の結果より，①～③ための基礎的なデータを得ることができ，育児支援策の１つとしての子どもの気質特徴に合った親子ふれあい遊びプログラムを開発するための基礎的知見が得られた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2017年度は，研究協力に同意した養育者とその子ども24組を対象に調査を行った。養育者が幼児気質質問紙，育児不安質問紙，育児自己効力感質問紙に回答後，個別に子どもの気質特徴の結果が養育者にフィードバックされ，親子ふれあい遊びを実施した。なお，親子ふれあい遊びは3回に分けて実施した。親子ふれあい遊びの実施前後には養育者の唾液アミラーゼを測定することでストレスを評価し，親子ふれあい遊びを実施後に自由記述アンケートを実施した。さらに，親子ふれあい遊び実施後，1ヶ月以上経過した後に育児不安質問紙，育児自己効力感質問紙，自由記述質問紙への回答，返送を求めた。結果，気質特徴を理解し，親子ふれあい遊びを体験することは，育児のなかでの子どもへの新たな気づきにつながり，子どもへの関わりの重要性を実感させ，育児による時間の拘束感や負担感が低下するなど，一定の効果が認められた。なお，2017年度で得られた内容については2017年度に学会および研究会で報告済みであり，また2018年度には2つの学会での報告を予定している。また，原著論文としてまとめ，2018年度中に投稿予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
子どもの気質特徴に合った親子ふれあい遊びプログラムを開発するためには，対象者数を増やして具体的な内容を検討する一方で，日常生活に取り入れやすい内容でプログラムを開発する必要があると考えられる。また，対象者をより幅広く募集するために，2017年度より募集案内をする場所を増やし，募集方法もリーフレットを配付できるように準備を進めている。今後は，子どもの気質特徴に合った親子ふれあい遊びプログラムを開発し，その効果を検証予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
＜理由＞
平成29年度は実施回数が予定より少ない状態で調査が行われたため，分担研究者の交通費や必要な消耗品などの購入が不要であったため，平成29年度に残額が生じた。
＜使用計画＞
平成30年度もおいては研究を円滑に進めるために，1人研究分担者を追加する予定である。調査対象者の募集について，前年度よりも場所を増やし，またリーフレットを作成するなどして，幅広く募集できるようにする予定である。また，前年度よりも調査実施の回数を増やすことを予定している。
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