| 研究課題/領域番号 |
17K01928
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| 研究機関 | 川崎医療福祉大学 |
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研究代表者 |
武井 祐子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (10319999)
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| 研究分担者 |
奥富 庸一 立正大学, 社会福祉学部, 准教授 (00375445)
門田 昌子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (20549620)
竹内 いつ子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (30760665)
岩藤 百香 川崎医療福祉大学, 医療福祉マネジメント学部, 講師 (80612986)
岡野 維新 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 助教 (10824021)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 幼児 / 気質 / 親子ふれあい遊び / 育児不安 / 育児自己効力感 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，子どもの気質特徴に合った親子ふれあいプログラムを開発し，その効果を検証し，育児支援のための具体的方策を提案し，養育者の子育てに対する自己効力感を高め，育児不安を低減することを目的としている。
2021年度は，新型コロナウイルス感染症拡大を受け，対面とリモートとを併用したハイブリッド方式で調査を1回実施した。子育て支援センターと協力して参加募集を行った。研究参加に同意した2歳から3歳の子どもの養育者を対象に，研究参加同意書，幼児気質質問紙，育児不安質問紙，育児自己効力感質問紙を郵送し、記入後に返送するよう求めた。幼児質問紙のフィードバック内容について書類を作成し，親子ふれあい遊びの会の実施前に各参加者の自宅に郵送した。子どもの気質特徴に合った親子ふれあい遊びの会は，会場での参加人数を限定しながら1ヶ所の子育て支援センターで対面実施するとともに，自宅でZoomによるリモートの参加も可能とした。子育て支援センター，自宅，県外の大学に所属する研究分担者の奥富教授をZoomによるオンラインでつないで実施した。研究代表者
の武井が子育て支援センターで子どもの気質特徴と気質質問紙の結果の見方を説明し，研究分担者の奥富が事前に作成した動画，2019年度に作成したパンフレットを用いて子どもの気質特徴に合った親子ふれあい遊びを紹介した。終了直後に自由記述質問紙，1ヵ月後に育児不安質問紙，育児自己効力感質問紙，自由記述質問紙への回答を求めた。
子どもの気質特徴をフィードバック後の親子ふれあい遊び体験が養育者の育児不安や育児自己効力感にどのような影響を与えるのか，養育者が日常生活において子どもをどのように理解し，気質特徴に合った親子ふれあい遊びをどのように体験し，どのように考えるようになるのかを明らかにし，子どもの気質特徴に合った親子ふれあい遊びプログラムの効果を検討した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2021年度は，新型コロナウイルス感染症拡大を受け，対面とリモートとを併用したハイブリッド方式で，2020年度で得られた結果をもとに実施方法を修正した上で，研究参加に同意した養育者とその子ども10組を対象に調査を1回実施した。養育者が幼児気質質問紙，育児不安質問紙，育児自己効力感質問紙に回答後，個別に郵送で書面にて子どもの気質特徴の結果が養育者にフィードバックし，子どもの気質特徴に合った親子ふれあい遊びプログラムを実施した。親子ふれあい遊びを実施直後に自由記述アンケートを実施し，親子ふれあい遊び実施後，1ヵ月以上経過した後に育児不安質問紙，育児自己効力感質問紙，自由記述質問紙への回答，返送を求めた。。なお，2021年度で得られた内容については2022年度に開催される学会で報告予定であり，また，論文としてまとめ，2022年度中に投稿予定であることから順調に進展していると考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度においても，新型コロナウイルス感染症拡大の関係で，対面のみでの親子ふれあい遊びの会を実施することは困難である可能性があるため，対面とオンラインのハイブリッド方式での調査実施を検討する。2020年度，2021年度，2022年度に得られた知見をもとに，オンラインでの実施による子どもの気質特徴に合った親子ふれあい遊びプログラムの効果についても検証する。録画映像などを用いたより身近で手軽な形式での気質特徴に合った遊びの提案の仕方についても検討できるようにデータを収集することを目指す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度は新型コロナウイルス感染症拡大によって，1回のみ，リモートと対面のハイブリッド方式で調査を実施した。実施回数が予定より少ない状態かつ，2020年度及び2021年度同様に2019年度までとは異なる方法で調査が行われたため，分担研究者の交通費や必要な消耗品などの購入が不要であり，2022年度に残額が生じた。2022年度には，可能であれば当初予定していた対面での実施を計画し，新型ウイルス感染症拡大の状況によっては2020年度及び2021年度に実施した方式で冬頃までに1回調査を実施する予定である。
また，学会発表および論文投稿を予定している。
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