研究課題/領域番号 |
17K02332
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研究機関 | 大阪工業大学 |
研究代表者 |
松浦 清 大阪工業大学, 工学部, 教授 (70192333)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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キーワード | 星曼荼羅 / 北斗曼荼羅 / ホロスコープ占星術 / 九曜 / 東密 / 台密 / 七曜攘災決 / 大日経疏 |
研究実績の概要 |
密教の所産である星曼荼羅(北斗曼荼羅)の制作目的を、数理天文学的知見の援用によって、ホロスコープ占星術の呪術性との関わりから捉え直そうとするのが本研究の主題であり、特に、円形星曼荼羅の画面構成において、その配置の意味が不明な九曜を取り上げ、配置構成の原理を考察することが研究の中心である。この解明は、方形を東密系、円形を台密系として外形により単純に二分する従来の分類に対し、その分類の正統性の有無を検証することに繋がり、また、その分類が正しい場合、両者の差異の本質を明確化することに直結するとみられる。 今年度は、日食あるいは月食を引き起こすと一般に信じられてきた二隠星について、重点的に考察した。九曜はそもそも日月五惑星の七曜に羅コウ(目偏+侯)と計都を加えた九つの星辰を差すが、七曜が実際の天体であるのに対して、この二星は現実には見えない隠星と考えられてきた。それらは太陽や月を食する天空の魔物ドラゴンの頭と尾に相当するとの解釈が『七曜攘災決』に記される。これは、日食と月食が黄道と白道との交点において起こることを反映している。また、二隠星のうち前者は食星で、後者は彗星であるとの説が『大日経疏』に記されている。前者の公転周期を『七曜攘災決』が十八年とするのは、黄道と白道との交点の現実の移動を反映するが、後者の公転周期を『七曜攘災決』が九年とするのは、その根拠が不明であり、これを巡っては、月の近地点あるいは遠地点との解釈もある。 また、二隠星と関連性の強い七曜の配置については、多くの経典が異なった列次を記述している。それらは、日月火水木金土、日月木火土金水、不定と三大別される。星曼荼羅の作例では、日月が180度離れており、明確な分類は困難であるが、ホロスコープ占星術との関連性から、配置の意味を考察した。 これについては現在論文を執筆中であり、科研の研究成果として公開する予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
星曼荼羅の構図について、その構成要素の配置原理を解明するためには、経典を含む文献理解に留まらず、天文学(古天文学を含む)の研究成果も参照しながら、美術史と天文学との学問領域の境界を越えた学際的視野が必要である。 2019年10月26日は部分日食の観望日に当たり、星曼荼羅を理解する上での比較情報を収集するため、部分日食の撮影データ収集をおこなったが、曇天のため希望する画像データを収集できなかった。また、年度末の2月に、固定春分点の考え方を確認するため、また、天への信仰を整理するため、冬の南天の夜空の写真データ収集をおこなったが、雨天のため希望する画像データを収集できなかった。星曼荼羅の研究を遂行するうえで比較参照すべき天文学的見地を示す画像データを十分収集できていない。 研究の進捗状況について、遅延の直接的かつ決定的な原因は、「科学研究費助成事業(学術研究助成金)補助事業期間延長承認申請書」に記した事由による。すなわち、遠隔地のサービス付き高齢者向け住宅に転居した父の介護のため、しばしば帰省していたが、2019年度当初より不安定化した父の体調変化に伴い、繰り返し帰省する頻度が高くなった。薬石効果なく2020年の年明けに父が死亡して以後も、必要な諸手続きの度に帰省したため、研究に十分な時間を確保できなかったことによる。 現在は、研究の遅れを取り戻すべく、二隠星を中心に研究を加速させている。九曜配置については論文を執筆中であり、研究成果としてまとめている。
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今後の研究の推進方策 |
円形式星曼荼羅おける九曜配置の研究を遂行するうえで、直接の調査が不可欠な重要作品のうち、未だ調査許可が得られていない作品については、調査許可が得られるように、今後も粘り強く所蔵寺院と交渉を重ねる。これに関しては、学問研究の立場とは次元の異なる宗教上の問題が横たわっているため、容易に乗り越えられる問題ではないが、慎重に交渉を継続する。 天文学ならびに古天文学の援用により、星曼荼羅とホロスコープ占星術との関連性を解明することが本研究の中心課題であるため、現実の天体の運行観察も含めて、天文関連画像の収集を継続する。 現在執筆中の論文を完成させて、円形星曼荼羅における九曜配置の意味とホロスコープ占星術との関連性を明確化させたい。
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次年度使用額が生じた理由 |
(理由):補助事業期間延長が承認されたため。特に、海外の博物館施設が所蔵する資料の調査を予定していたが、今般の新型コロナウィルス感染拡大への対策として実施を見送った事が、次年度使用額が生じた主因となった。海外旅費は次年度使用額の大半を占めている。 (使用計画):新型コロナウィルスの感染が終息に向かい、大学当局より海外渡航禁止について解除の判断が示されれば、予定していた海外旅費について、翌年度に執行する。海外渡航禁止について解除判断が示されなければ、別途、備品の購入費等として執行する予定である。
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