| 研究課題/領域番号 |
17K02550
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| 研究機関 | 愛知県立大学 |
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研究代表者 |
梶原 克教 愛知県立大学, 外国語学部, 教授 (90315862)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | カリブ文化 / 文化研究 / 身体文化 / 英語圏文学 / ポストコロニアリズム / トリニダード・トバゴ / 視聴覚文化 / 国際情報交換 |
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| 研究実績の概要 |
1. 2018年度に続き、ニューヨーク・パブリック・ライブラリーのションバーグ・センター資料室で、資料"Letters, 1939-1981(James to Webb,Transcriptions 1939-1946 Box 1"および"General Correspondence and Printed Matter, 1948-1981 Box 2"を調査した。Box 1は昨年度にほぼ調査済みで、必要な箇所の再確認にとどまった。今回の調査の中心となったBox 2は、C. L. R. ジェームズと出版社とのやりとり、彼が集会等で配布したパンフレットや地域紙へ寄せた原稿、および妻コンスタンス・ウェブとその知人が交わした書簡からなっているが、昨年度の調査で特に不十分だったパンフレットと地域紙への寄稿を集中的に洗い直した。
2. ジェームズが活動したトリニダード、英国、米国の3カ所での身体に関する考察の相違と相関関係について分析する本研究課題において、トリニダードでの考察に関してひとつの結論を導き、本報告書に記している論文として学術誌に発表した。そこでは、(1)ジェームズ自身が重要な役割を担った1962年の独立以降にトリニダードの国家的行事となったカーニヴァル(身体芸術)と国民国家形成との関係を論じ、続いて(2)トリニダード時代のジェームズの身体性への考察は、脱植民地過程における宗主国への反逆や抵抗を象徴する屈強さ(男性性)、さらに政治的争議を重視する好戦性という文化的な布置に収まるもので、マスキュリンな価値醸成の役割を担う部分が大きかったことを立証した。
3．日本比較文学会の中部・関西支部合同大会（第47回中部大会）シンポジウムのパネルとして、トリニダード文化における身体性の歴史をまとめ、それとの関連性からみたトリニダード時代のジェームズの身体論について発表をおこなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
まず上述のように、研究実施計画にしたがってニューヨーク・パブリック・ライブラリーのションバーグ・センターの資料室で、資料(Box 2)の収集をおこない、計画通りの資料の閲覧・複写をおこなうことができた。これらはほとんどが未出版のもので、電子化もされていないため、現地での閲覧・複写がおこなえた点において、十分な成果を得ることができたといえる。
次に、2018年度研究実施計画に従って収集した資料(上記資料室のBox 1）から身体論に関わる部分を抽出し、それをさらにスポーツに関わる部分とそれ以外に分類したうえで、これまで読み進めてきたジェームズ関連文献との時間軸に沿った照応をおこない、アメリカ時代のジェームズが、イギリス時代のクリケットへの着目から離れ、映画における身体についてより頻繁に論じるようになったことを発見した。
さらに、トリニダード時代のジェームズによる身体論について、一旦の結論を導き出し、学会シンポジウムで発表したうえで、学術誌に査読付論文として発表した。
このように、ジェームズの地理的移動とその身体論の関係において、2018年度にはイギリス時代について、2019年度にはトリニダード時代についてそれぞれ考察をまとめ、さらに2019年度までにアメリカ時代に関する資料収集を終え、2020年度にアメリカ時代に関する結論を出したうえで国際学会にて発表をおこない、論文としても発表する予定である。
以上の理由から、研究はおおむね順調に進展しているといえる。
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| 今後の研究の推進方策 |
C. L. R. ジェームズのトリニダード時代、イギリス時代、アメリカ時代のそれぞれにおいて、各地域文化の相違がもたらした身体論の相違と相関関係を分析する本研究課題において、これまでトリニダード時代とイギリス時代についてそれぞれの特徴を抽出したので、2020年度はこれまで収集した資料をもとにアメリカ時代に関して分析したうえで結論を導き出し、国際学会で発表をおこない、そこでの議論を踏まえて論文を発表する予定だが、新型コロナウィルス感染症の影響で国際学会が開催されない可能性が高まっている。
研究計画では国際学会のための海外旅費を計上した計画となっているため、また日本におけるジェームズ研究者がほとんどおらず、国際学会に参加することなく議論を深めることが困難であるため、国際学会が開催されない場合には、研究期間延長の手続きを取ることで対応する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
執行残額が11,978円と少額で研究目的に適う執行が不可能だったため、次年度の物品費の一部に充てる予定である。
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