2020 年度実施状況報告書

微視的類型論によるパラレル・コーパスを利用したバルト海周辺諸語の不定人称文の研究

研究課題

研究課題/領域番号	17K02680
研究機関	名古屋大学
研究代表者	佐久間淳一名古屋大学, 人文学研究科, 教授 (60260585)
研究分担者	入江浩司金沢大学, 歴史言語文化学系, 教授 (40313621) 當野能之大阪大学, 言語文化研究科(言語社会専攻、日本語・日本文化専攻), 講師 (50587855)
研究期間 (年度)	2017-04-01 – 2022-03-31
キーワード	不定人称文 / パラレル・コーパス / フィンランド語 / アイスランド語 / スウェーデン語 / リトアニア語 / ロシア語
研究実績の概要	本年度は、本研究で作成した『星の王子さま』のパラレル・コーパス及びその他の各種コーパスを用いて行ってきた、バルト海周辺諸語における不定人称文の対照研究の分析結果について、その妥当性を検証するため、海外現地調査を行う予定であった。この現地調査は、本来、2019年度に予定されていたものだが、新型コロナウィルス感染症の世界的な拡大の影響で2019年度中には実施できなくなり、やむなく2020年度に持ち越しとなっていた。しかしながら、新型コロナウィルス感染症は未だ収束せず、結局、本年度も現地調査を行うことはできなかった。オンライン上で各言語の専門家と意見交換を行うなどの代替措置は講じたものの、現地調査で予定していた調査のすべてを代替することはできず、幸い2021年度まで、本研究課題の延長が認められたため、現地調査は2021年度に持ち越すこととした。研究代表者、研究分担者、研究協力者による定期的な研究打ち合わせについても、本年度は対面で行うことはできなかったが、随時、メール等で情報共有するとともに、9月と3月にはオンラインで研究成果の検討や進捗状況の確認を行った。海外現地調査が行えなかったため、本研究課題の研究成果の最終的な取りまとめについても、2021年度に持ち越すこととなった。研究発表、論文等についても、本来、本年度中に発表する予定だったものについては、2021年に持ち越しとなっている。他方、本年度新規の取組として、分析対象となる言語データの一層の拡充を図るため、『星の王子さま』に加えて、『ハリー・ポッターと賢者の石』のパラレル・コーパスも作成することとした。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由本研究が対象とする言語についてのパラレル・コーパスの構築、それを利用した各言語における不定人称文の検討、及び言語間の比較については、概ね当初計画通りに進捗しているが、これらの成果を検証するためには、当該諸言語に関する海外現地調査が欠かせない。海外現地調査は本来、本研究課題の元々の最終年度である2019年度に行い、その結果を受けて研究成果を最終的に取りまとめる予定であったが、2020年の年明け以降、新型コロナウィルス感染症の発生により、海外現地調査を行うことが不可能となった。新型コロナウィルス感染症の世界的な拡大の影響を受けて、本研究課題は2020年度までの延長が認められたため、2020年度中に、前年度にできなかった海外現地調査を行う予定にしていたが、本年度も、全期間にわたって海外に渡航することは事実上不可能な状況にあり、他の手段によって海外現地調査を代替することも困難であるため、最終的な研究成果の取りまとめを行うには至っていない。ちなみに、このような状況を受けて、本研究課題は2021年まで更なる延長が認められた。
今後の研究の推進方策	本研究課題は2021年度までの継続が認められたため、本来、2019年度末に行うはずだった海外現地調査を海外渡航が可能な状況になり次第、早急に行い、その調査結果を受けて、本研究課題による研究成果の最終的な取りまとめを行う。なお、2020年度に研究期間の延長が認められた時点では、2020年8月に開催予定の国際学会（国際フィンウゴル学会）で研究発表を行う予定（採択済）であったが、当該学会は開催が延期となり、延期して開催されるはずだった今年も、再び延期されることが決定した。コロナ禍においては、他の学会も開催が困難な状況にあると思われるが、状況が改善されれば、年度の後半以降、しかるべき国際学会で研究発表を行いたい。
次年度使用額が生じた理由	本年度は、2019年度に実施できなかった海外現地調査を行う予定であったが、既に上で述べたように、新型コロナウィルス感染症の世界的な拡大により実施することができず、2021年度に持ち越すこととなったため。本年度は、研究打ち合わせもオンラインで実施したため、経費は発生していない。繰り越した予算は、主として海外現地調査のための旅費と、その調査によって得られたデータ等を整理するため、大学院生等を雇用する人件費に充当する。2021年度中には、ある程度新型コロナウィルス感染症が収束し、海外現地調査が可能となることを期待するが、万一、2021年度においても現地調査ができなかった場合には、代替手段を検討する。