| 研究課題/領域番号 |
17K02737
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| 研究機関 | 県立広島大学 |
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研究代表者 |
渡辺 真澄 県立広島大学, 保健福祉学部(三原キャンパス), 准教授 (60285971)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 動詞活用 / 規則と例外 / 膠着語 / 屈折語 |
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| 研究実績の概要 |
昨年度に引き続き、日本語の動詞活用に関する唯一の先行研究（未発表）を再検討した。この研究では、英語の動詞活用にならい、日本語の動詞を規則/例外動詞(五段/一段動詞)に分け、基本語尾、タ系語尾生成の実験を行ったが、英語の場合のように、規則（五段）動詞の活用成績が良いという結果が必ずしも再現されず、また規則活用されるはずの非語動詞の過去形生成(例、もさかぶ→もさかんだ)が著しく困難であった。もし動詞活用が規則（文法）に基づくなら非語動詞の活用誤りはわずかなはずであり、動詞活用に意味/語彙情報が関与することが示唆された。日本語は膠着語で、活用は規則的だが種類が著しく多く、活用がきわめて単純な英語とは異なることが示された。日本語と同じく膠着語のフィンランド語の動詞活用や、屈折語ではあるがセルビア語の複雑な名詞屈折も、規則による説明が困難なことが示されている。
これらの知見を踏まえ、以下の仮説のもと新たな実験の枠組みを考案した。①活用形が同じ友達/仲間が多い動詞ほど活用が容易である。②活用が単純な基本語尾生成では多数派の五段動詞が優位、しかし複雑なタ系語尾では、五段動詞の活用形が複数あるため、友達/仲間の数に依存した成績を示す。③活用一貫性が影響する。/-iru/, /-eru/で終わる動詞は活用が一貫しないため（着る、切る）、活用が難しく、意味/語彙情報により強く依存する。④活用が単純な基本語尾生成と、複雑なタ系語尾生成は別個に扱う。⑤意味/語彙情報の関与を知るため非語動詞の活用実験を行う。これらの動詞活用実験の立案と並行して、規則(文法)への意味の関与を示す傍証を得るため、読みが規則的な片/平仮名語の音読実験を行い、意味属性である心像性が影響することを示した。
来年度はLambon-Ralph教授、Patterson博士らと実験計画を検討し、実験を行って成果をまとめる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
私たちは、研究の申請を行った時点では、日本語の動詞活用も、英語と同様に、規則活用（多数派）と例外活用（少数派）、すなわち五段活用と一段活用に分かれ、過去における学習回数の多い多数派の動詞活用が容易（活用潜時が短い）と考えていた。しかしこの前提を見直し、新たな枠組みを探すのに時間を要した。日本語に限らず、フィンランド語やセルビア語などに関する先行研究の結果も仔細に検討するにつれ、他の膠着語と同様に日本語の動詞活用は非常に規則的ではあるが、丁寧形や否定形（「－ます」「－ない」）などのきわめて規則的な活用パタンをもつ一方で、過去形に代表されるタ系語尾は、規則的ではあるが、きわめて複雑な活用パタンをもつ。こうした二層構造（基本形、タ系）の活用パタンをもつ動詞を、単純に五段と一段に二分しても、先行研究の実験結果をうまく説明することはできないことに気付いた。そこで新たな枠組みとして、動詞活用は、五段、一段という分類ではなく、（単語属性を統制すれば）活用の一貫性と、同じ活用パタンをもつ仲間/友達の数に影響を受けるとの仮説を設けた。丁寧形や否定形では、五段、一段というグループ分けが有効だが、過去形では五段動詞を１グループにくくることには無理がある。また非語動詞の活用が困難な場合のあることから、意味/語彙情報の重要であり、動詞活用が規則(文法)に支配されるというより、意味/語彙的（lexical）な知識に基づきなされるのではないかと考えるに至った。そうであれば動詞活用における意味の関与を知るためには、意味属性である心像性の影響を検討する必要があり、同時に仮名単語の音読のように、（仮名－音韻対応）規則だけが支配しているように見える場合にも、心像性の影響があることを示せれば、動詞活用や音読が意味/語彙情報に基づきなされることの証拠となろう。なお、既述のごとく音読実験については、実験を終えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成30年度に行えなかったLambon-Ralph教授との具体的打ち合わせをするが、それまでに予備実験を実施し、議論の後、本実験を開始する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
理由：上述のように、平成30年度に研究協力者のLambon-Ralph教授と具体的打ち合わせをする予定であったが、教授の所属変更により日程調整が困難になり、次年度に持ち越すことになった。
使用計画：Lambon-Ralph教授、その他の研究協力者との具体的打ち合わせのための旅費、滞在費などに使用する予定である。
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