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2017 年度 実施状況報告書

言語処理過程で観察されるP600成分の機能的意義の解明に向けて

研究課題

研究課題/領域番号 17K02755
研究機関立命館大学

研究代表者

大石 衡聴  立命館大学, 総合心理学部, 准教授 (40469896)

研究分担者 安永 大地  金沢大学, 歴史言語文化学系, 准教授 (00707979)
荒生 弘史  大正大学, 心理社会学部, 准教授 (10334640)
矢野 雅貴  九州大学, 人文科学研究院, 助教 (80794031)
研究期間 (年度) 2017-04-01 – 2020-03-31
キーワードP600 / 事象関連電位 / 文処理 / ERP / 心理言語学
研究実績の概要

本科研プロジェクトの目的は、人間の言語(特に文のレベル)処理を可能としている脳のシステムを明らかにする事を目的とした言語処理研究において重要な指標の一つとされている P600 と呼ばれる事象関連電位 (Event-related brain potentials: ERPs) の機能的意義を明らかにする事である。平成29年度の研究成果として、まず Yano (2018) は 動詞の動作主としては適切でないが被動作主としては plausible な名詞が文頭に来ているような文(例:窓が閉める)を用い、動詞を呈示した際の事象関連電位を統制条件と比較した。Yano は文頭の名詞とターゲット刺激である動詞との刺激間間隔を実験1では 100 ms、実験2では 600 ms とし、実験1では ターゲット条件で P600 が観察されたが実験2ではそれが観察されなかったと報告し、刺激間間隔が長くなることによってどのような要素が後続するかを予測しやすくなることが P600 の有無の原因である可能性を指摘した。次に荒生 (2018) は正文を呈示した際と非文を呈示した際の事象関連電位の比較にあたり、刺激呈示のmodality(視覚または聴覚)および文法性判断課題への反応のタイミング(即時反応または遅延反応)という要因を操作し、視覚呈示の場合と聴覚呈示の場合とで 反応のタイミングの違いによってP600 の影響が異なることを明らかにした。最後に、安永 (2018) は Yano および荒生の研究成果を含めて本科研プロジェクトの目的、概要ならびに経過を公表した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

当初の計画では平成29年度中に研究代表者および各研究分担者がそれぞれの所属研究機関において事象関連電位測定実験を実施し、データを取り終える予定であったが、諸般の事情により未了の者が多い。

今後の研究の推進方策

まずは各研究担当者が実験1を完了し、それぞれが操作した要因による P600 への影響の有無を明らかにする。また、実験1で得られたデータに対し、時間周波数解析を実施したり、線形混合モデルを利用した解析を実施して P600 成分に影響のある要因を特定する。さらに、それらの作業を通して P600 成分の機能的意義についての仮説を立案し、その妥当性を検証するための実験を実施する。

次年度使用額が生じた理由

平成29年度から事象関連電位測定実験を実施する計画であったが、学内の倫理審査で大幅に時間を要してしまい、実験に必要な備品やソフトウェアを購入することができなかったため、次年度使用額が生じた。平成30年度中に消化する予定である。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Predictive processing of syntactic information: evidence from event-related brain potentials2018

    • 著者名/発表者名
      Yano Masataka
    • 雑誌名

      Language, Cognition and Neuroscience

      巻: 印刷中 ページ: 1~15

    • DOI

      10.1080/23273798.2018.1444185

    • 査読あり / 国際共著
  • [学会発表] 2 語文に対するERP の変動因―文タイプ、課題、モダリティ、ラボの効果2018

    • 著者名/発表者名
      荒生弘史
    • 学会等名
      第3回坂本勉記念神経科学研究会
  • [学会発表] 言語処理の仕組みを実験から探る2018

    • 著者名/発表者名
      安永大地
    • 学会等名
      Kanazawa Hokuriku認知科学シンポジウム

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公開日: 2018-12-17  

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