研究課題/領域番号 |
17K02888
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研究機関 | 高知大学 |
研究代表者 |
今井 典子 高知大学, 教育研究部人文社会科学系人文社会科学部門, 准教授 (30510292)
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研究分担者 |
高島 英幸 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 教授 (40128434)
杉浦 理恵 東海大学, 国際文化学部, 准教授 (60413738)
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研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | Dictogloss-J / Focused Task / Integrated activity / Cooperative Task / Present Perfect |
研究実績の概要 |
平成30年度は研究2年目にあたり,H29年度に実施したPilot 調査を基に,実施する文法問題の精査,調査グループ(3グループ)の授業内容の変更・修正を行い,本調査を実施した。具体的には,平成30年9月28日(金)~ 12月3日(月)の期間,本調査をPilot 調査とは異なる中学校で実施した。手順は,①pre-test(アンケート調査,文法テスト),②検証授業,③Post-test(文法テスト),④Delayed post-test(アンケート調査,文法テスト)であった。②の検証授業では,ビデオ撮影も行い記録した。検証授業の最後には,自由記述を含めた「振り返り」を生徒に記入させ,授業に対する取り組みや意識を調査した。文法テストで使用した28問に関しては,Pilot 調査でのデータ結果を項目弁別力指数(あるテスト項目が英語能力の高い受験者とそうでない受験者を弁別,あるいは識別することができたかどうかを検討するための指数)を考慮し精選した問題である。9月12日(水)に実施する中学校を訪問し,学校長,副校長,英語科教員3名に対し,調査の目的や内容,3グループそれぞれの学習指導案,事前事後のアンケートと文法問題,授業の振り返りシート,言語活動,などを実際に示し,質問なども受けながら説明させていただいた。 調査から得られた分析結果・考察を平成31年2月15~17日に開催された,30カ国よりおよそ1700名の参加者のあった国際学会15th Annual Cam TESOL Conference on English Language Teaching(審査有)で研究内容を口頭発表した。また詳細に記述した報告書(全29 ページ)をもとに,3月下旬に実施中学校にて結果報告を行った。 3月には,最終年度である平成31年度の計画を検討し,確認した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
昨年度計画的に基礎研究と予備調査(Pilot調査)を行い,その結果,課題も明確となり,それを踏まえた本調査を実施することができた。つまり,本調査では,Pilot 調査を受けて明らかにされた課題を踏まえ授業の流れを調整し,文法問題の項目弁別力指数(DISC)を基に問題を精査し,計画的に実施できたからである。調査実施校の担当者とは連絡を取りながら,事前事後の文法テストやアンケート,振り返りシートなど,終了時点で返送いただき,順番にデータ入力などを効率的に行うことができた。分析結果では,設定したリサーチ・クエスチョンを検証する十分なる結果が得られた。 以上のように,計画通りに進捗しており,本調査の結果報告を平成31年2月の国際学会で発表できたことより,概ね順調に進展していると判断する。
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今後の研究の推進方策 |
これまで,dictogloss-Jの有効性を,Pilot Study を経て本調査により立証することができた。このことを受け,現場の先生方に授業に取り入れてもらうように,最終年度の平成31年度は,①具体的に,dictogloss-Jを授業にどのように組みこめばよいのか(シラバスも含めて),②そのために何を考慮すればいいのか,③具体的なフィードバック(文法説明)の効果的な方法,④dictogloss-Jで取り扱うと効果的な文法事項とは,などをまとめる。具体的には,①~④で取り上げた内容をまとめた冊子を配布する予定である。その際には,調査で取り扱った文法事項に加えて,複数のdictogloss-Jの活動も盛り込む。 8月に全国英語教育学会での口頭発表を行い,広く,dictogloss-Jの有効性と導入を推進していく予定である。また,論文にまとめ公表する計画である。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度に使用が生じた理由として,謝金と旅費に関わる内容があげられる。謝金(データ入力補助)では,思っていた以上にアルバイト学生が効率的に作業をこなし,考えていた時間より少なくすんだことである。旅費では本調査の報告会の日程に関係する。当初,実施中学校には2月初旬で計画して報告書の準備なども進めていた。理由は,3学期の授業のある早い段階で報告会をもつことで,指導教員のみならず,生徒にも結果が還元されるのではないかと判断したからである。しかし,中学校側の都合により3月下旬(ぎりぎりに決定)となってしまい,申請せず使用しなかった。そのため,報告会の旅費として計上していた分は次年度使用に回すこととした。
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