| 研究課題/領域番号 |
17K02898
|
|---|
| 研究機関 | 芝浦工業大学 |
|---|
研究代表者 |
川口 恵子 芝浦工業大学, 工学部, 教授 (80369371)
|
|---|
| 研究分担者 |
太田 晴美 日本大学, 法学部, 教授 (00366527)
伊東 田恵 豊田工業大学, 工学部, 准教授 (40319372)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
|
| キーワード | 第１人称代名詞 / 研究論文 / 使用頻度 / コーパス / 研究パラダイム / 共起動詞 / 工学 / 英語教育 |
|---|
| 研究実績の概要 |
H30年度は、当初の計画通り、情報システム学分野の学術論文誌２誌中の論文で、研究アプローチの異なる論文（デザインシステムパラダイム（DS）・行動科学パラダイム（BS）をとる論文）中の第１人称代名詞を、１）用法（著者のみを指す排他的用法か著者および著者以外の人も含めた包括的用法か）、２）使用頻度、３）論文中の出現箇所、４）共起動詞、という４つの観点より分析・調査した。
この分野の代表的な国際ジャーナル8誌中のうち、この二つの異なる研究パラダイムの論文を等しく掲載しているDecision Support SystemsおよびInternational Journal of Information Management の2誌の直近の号より２，３年遡り、両研究パラダイムの論文を各誌より10編ずつ、計40本を選び、コーパスを作成した。コンコーダンスソフトを用い第1人称代名詞を抽出し、代名詞の用法を同定、分析を行った。
分析結果より第1人称代名詞は、研究パラダイムにより頻度が有意に異なることがわかった。１）BSアプローチをとる論文の方で、排他的（exclusive）な第1人称代名詞の使用頻度が高い傾向にある、２）一方、DSアプローチの論文の方では、包括的（inclusive）な第1人称代名詞の使用頻度が高い傾向にある、また、３）共起動詞の分析より、それぞれのタイプの論文では、代名詞が使われる文脈に差異があり、その特徴が動詞の時制に表れていることがわかった。また、第1人称代名詞の論文中の出現箇所の比較を行うため、BS・DSアプローチの論文のマクロ構造の比較・分析も行った。
以上の研究結果を、17th Annual Hawaii International Conference on Educationで発表するとともに、統計数理研究所共同研究リポート425で発表した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当該年度の研究課題である「工学分野での研究アプローチの異なる論文中の第１人称代名詞の使用の実態調査」において、初年度に行った「英語教育関連分野の異なる研究アプローチの論文における第1人称代名詞の使用実態」の分析研究と同じ条件で、情報システム学分野の論文を選択・収集を始めた。
この分野の主要な国際学術誌の多くは、どちらか一つの研究アプローチの論文に偏り掲載しており、一つの学術誌中に異なる研究アプローチが等しく掲載されいている主要国際学術誌は2誌しかないことが判明した。そのため、分析対象とした論文コーパスサイズが当初の予定していたサイズよりも小さくなってしまった。
しかしながら、本研究で使用した論文コーパスのサイズ（論文40編）は当該研究分野においては、小さい訳ではなく、得られた結果は妥当なものであると考えられる。しかし、前年度の研究で扱ったコーパスサイズとのバランスを考慮すると、論文選択の条件を変更し、論文を追加して分析を行うことを検討した。その分析が完了してない。
このように、分析データ収集が予測通りに進まなかったため、当該年度に予定していた次年度の研究テーマの資料収集が遅れており、「やや遅れいている」との自己点検評価となった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
次年度は、当初の計画通り、H29・H30年度の論文分析の結果を踏まえ、研究の総括として異なる分野の学術誌論文中で実践されている第1人称代名詞の使用実態と英語教育の実践現場との関連づけを行う。
まず、英語論文の書き方を教える教科書や論文マニュアルで示されている第１人称代名詞の使い方の指針、また、研究機関や海外の大学等がホームページに掲載している論文作成のための助言等も含め、第1人称代名詞使用についてどのような記述があるか（または、ないか）を調べ、分類を行う。
これらの調査結果と、これまでの研究結果より得られた第1人称代名詞の現状との比較を行い、どのような第１人称代名詞の使い方の指針が、日本の教育現場において適切であるのかを検討し、英語で論文を書く日本人大学生を想定した第1人称代名詞に関する指針を作成、提案をする。最終年度の総括として、研究を小冊子にまとめ、学会で配布するか、あるいは、ホームページを作成、成果を発信する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
当初の計画では当該年度に英国での国際学会での発表を計画をしていたが、ハワイでの発表となり、旅費が予定していたほどかからなかった、また、当該年度に予定していた次年度の資料収集のスタートが遅れたため、次年度使用が生じた。次年度は資料収集のための物品費、資料整理のための人件費、国際学会での成果発表、成果発表をまとめるための費用の使用を計画している。
|
