| 研究課題/領域番号 |
17K02921
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| 研究機関 | 室蘭工業大学 |
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研究代表者 |
小野 真嗣 室蘭工業大学, 大学院工学研究科, 准教授 (10369902)
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| 研究分担者 |
taquet david 函館工業高等専門学校, 一般系, 准教授 (50710901)
栗山 昌樹 苫小牧工業高等専門学校, 創造工学科, 特任教授 (60509917)
クラウゼ小野 マルギット 室蘭工業大学, 大学院工学研究科, 教授 (70400059)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| キーワード | 留学生活用 / 地方大学間連携 / 国際交流 / 異文化理解 / COIL / オンライン交流 / 留学代替活動 / 学術協定校 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、都市部から離れた地方においても異文化理解・国際交流に積極的に取り組める疑似空間を提供しながら、外国語運用力を弱点とする理工系学生の①多言語・多文化環境の構築、②外国語運用の促進、③異文化理解力の涵養について改善することを目的とする取組である。大都市圏に比べて外国人留学生の在籍数が極めて少ない地方大学において、留学生との異文化交流の機会に恵まれない日本人学生や、経済的困窮による理由から海外留学の機会を得られない日本人学生が存在する。彼らに対しても、テレビ会議システム等の情報技術を駆使して、各校に属する留学生を教育活用資源としてリソースを共有しながら、隣接する地方大学間の連携による留学生広域インタラクション空間の創出を通じて、対面と同等の機会提供を試みる研究である。
最終年度までに、事前のオンライン交流およびその後の対面交流への展開とするプログラム構築を行い、当該教育実践へと発展させつつ、Moodleを利用したテキストベースの意見交換交流の基盤作り、合宿形式の対面型異文化交流の流れを構築した。さらに、対面交流後のSkypeを主軸としたオンラインの疑似体験交流にも一定の目途や成果を得、最終年度に国際会議で発表予定であったが、コロナ禍となり、キャンセルとなった。
期間延長した令和２年度はコロナ禍となり、それまでの事業で行っていた全ての活動が対面で行っていたことから全てが失われた。そのため、代替としてZoomが台頭しオンラインによる交流に弾みがつき、本研究の最終年度で実績のあるSkype交流に変わり、Zoom交流に置き換え実現したことは、一定の評価である。一方、国外においての実証調査研究や成果発表は引続き中止となり、地域内の支部学会において令和２年度分の代替活動を含めた成果発表を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
留学生活用による異文化交流を通じた外国語運用について本研究における教育実践を通じて効果を理解できた。
合宿形式の対面交流、オンラインによるテキスト交流やビデオ交流の３ステージ化がほぼ確立したが、コロナ禍により学修活動の中心となる対面交流が全て失われ、全てオンライン交流で代替する形となった。オンライン化により各機関が有する海外協定校もパソコンの画面上でつながることとなり、地域内における留学生の活用による留学と同等性の活動に加え、海外と直接つながることで留学の代替ともなる活動として再構成ができ、新たな異文化交流の遭遇機会創出へとつながった。
残念ながら学生による成果発表の機会を延長期間に予定していたが、コロナウィルスによる自粛制限により海外での発表機会を失い、地域の支部学会における成果発表とした。事業延長期間は、本来の対面交流に変わるオンライン交流の確立化へ向け、引続きそのオンライン交流の実施、調査、分析を継続している。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初３年間の最終年度を超えて延長したが、４年目は全期間コロナ禍となり、当初の最終年度末３月に発展途上国における海外協定校への訪問、および海外現地における異文化交流の実践・調査、およびそれまでの成果発表が引続き実現しなかった。研究費の残金が発生したが、その予定されていた事業に充てることで、適正な執行を行う予定である。
令和２年度では、函館・苫小牧・室蘭の道南に立地する理工系３機関で、当初予定していた対面性のある合宿型異文化交流が出来なくなった反面、令和元年度のSkypeに変わり、令和２年度に主流となったZoomによるオンライン交流の暫定的な交流が予備実績となった。このことを基に、令和３年度前半に当初の延期前の研究活動を行い、成果発表へとつなげる予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
当初2020年3月に研究代表者の所属校である室蘭工業大学の海外学術協定校（モンゴルの工業技術大学(IET)）へ渡航し、その場でこれまでの共同研究発表、学生交流発表等の成果報告を行う予定であり準備を進めていたが、中国武漢発の新型肺炎コロナウィルス対策により、同国は1月末頃より全国全校閉鎖により、受入れや開催が出来なくなったため、当初の予算執行が叶わなくなった。
一方、国内学会および国際会議の成果発表のオンライン化が主流となり、そちらを利用していく予定である。
現状では引き続き、国内外のコロナ禍の改善の見込みが立たないため、本取組の中心である対面性の地域内異文化交流の再開を目指し、残予算は感染対策を施した形で新たに発生する交流の対策経費に充てることを計画している。
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