| 研究課題/領域番号 |
17K03015
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| 研究機関 | 北海道科学大学 |
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研究代表者 |
中村 香恵子 北海道科学大学, 工学部, 教授 (40347753)
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| 研究分担者 |
萬谷 隆一 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (20158546)
堀田 誠 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (20780646)
志村 昭暢 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (60735405)
秋山 敏晴 北海道科学大学, 高等教育支援センター, 教授 (80275479)
坂部 俊行 北海道科学大学, 高等教育支援センター, 教授 (70337062)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 言語教師認知 / 小学校英語教育 / 教育環境要因 / ビリーフ / 指導観 / 混合研究法 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、小学校英語教育に取り組んでいる小学校教師の内面を環境要因との関連において知ることにより、望ましい小学校英語教育の構築のための方策を検討し、それにつながる英語教育全体へ貢献することである。具体的には、小学校教師の言語教師としての認知の特徴と教師をとりまく地域環境との関連を解明し、それによって現在一律に進められようとしている小学校英語教育の早期化・教科化により詳細で柔軟な視点を持ち込むための考察を目的とした基礎研究を目指している。課題解決のために、小学校教師の認知面（学習者ビリーフ及び指導観）、感情面（外国語学習動機及び国際的志向性）、行動面（授業実践及び専門性向上のための学び）に関して、彼らをとりまく地域環境要因とのかかわりにおいて、量的研究と質的研究を混合して用いることにより解明する。
研究の１年目である本年度は、主にデータの収集を行ってきた。北海道内の特色のある地域を抽出し、郵送により質問紙調査への依頼をするとともに、比較データとするため全国の教師を対象としてインターネットによる調査を実施した。地域環境に関しては、これまでデータがなかった道北と道東地区からのデータを得ることができた。結果として３５９のデータを得て、現在分析中である。
質的データとしては、本年度はまだ１地域のみであるが、グループ討議を実施した。ここでのグループ討議とは、特定のテーマについて参加者同士が自由に考えを述べあうものであるが、この手法は研究の対象者の本音や素直な意識を引き出すことができると考えられている。発言内容の文字化し、教師の認知がもつ複雑性、文脈性を理解し、その背景にある要因を明らかにするべく、発言の内容をカテゴリー化して分析をしてきた。今後は他の地域においても同様な調査を行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度は、予定していたインターネットと郵送による質問紙による調査を実施した。また、グループ討議による質的データの収集も１地域のみであったが実施した。今年度はこれらのデータの分析に多くの時間を費やしてきた。
さらに、本年度は研究の手法について、これまでの研究実績を踏まえ新たな研究手法の提案についての口頭発表を行った：SCATを用いた混合研究法による教師認知研究の試みについて（日本コミュニケーション学会北海道支部大会）、小学校教師の教育環境と英語指導に関する質的研究について（第43回全国英語教育学会(JASELE)島根大会）。また、英語教育強化拠点事業により独自の英語教育に取り組んでいる地域の教師を対象としたグループ討議から得られた研究結果に関しても口頭発表を行った：到達目標を明確にした実践と教師の意識の変化（第17 回小学校英語教育学会(JES）兵庫大会)、教科化に向けた学習内容と評価（英語教育セミナー）、Workplace context as it relates to language teacher role among Japanese primary school teachers （British Association for Applied Linguistics (BAAL) 2017 Conference (UK)）。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は本年度に得られたデータの分析をすすめるとともに、そこから得られた知見を補完し、さらに深い理解を得るための質的データの収集を継続して行う。
分析の結果は、国内外の学会にて口頭発表するとともに、国内外の権威ある学会誌よる発表を目指す。さらには研究結果の分析のみならず、そこから得られた知見から、小学校英語教育の早期化・教科化に向けての望ましい教師教育の在り方について具体的な策を提言していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度は、データ分析のための分析ソフトの購入とデータ収集のための郵送費、謝金、学会発表のための旅費が主な支出であった。データ収集のうち、グループ討議による質的データの収集が１地域しか行うことができなかったことから、若干の残額が生じた。次年度は主に質的データの収集を行うことを予定しているため、データ収集のための旅費、謝金として使用される予定である。
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