2019 年度実施状況報告書

道具組成からみた弥生時代山陰地域における地域性成立と交流・鉄器化進行過程の研究

研究課題

研究課題/領域番号	17K03209
研究機関	山口大学
研究代表者	村田裕一山口大学, 人文学部, 准教授 (70263746)
研究期間 (年度)	2017-04-01 – 2021-03-31
キーワード	弥生石器 / 弥生鉄器 / 石器鉄器組成 / 石器鉄器の地域性 / 地域間関係 / 鉄器化 / 山陰地域
研究実績の概要	本研究の柱はデータベース作成と資料の実物観察調査である。データベースは，島根県・鳥取県・石川県で，石器と鉄器についてのテキスト情報DBの作成，および実測図スキャン画像DBから成る遺物DBの作成をおこない，島根県では網羅的に，鳥取県・石川県では拠点的な遺跡について作成した。資料の実物観察調査における成果は以下の通りである。2018年度から注目していた，島根県西川津遺跡出土石器の構造的な理解について整理を進めた。新たに器種認定定義の明確化・厳密化により，大型粗製剥片刃器・小型粗製剥片刃器，小型精製剥片刃器，不定形刃器，大型石庖丁様石器・石庖丁様石器を整理し直したことで，器種間相互の関係を，より詳細に捉えることができた。この他にも，島根県下の石器使用岩石に見られる剥離性の高い黒色粘板岩について新たな所見を得た。山口県内で出土した類似した黒色粘板岩を使用した石器と，西川津遺跡出土の黒色粘板岩使用石器の直接比較をおこない，両者が同一の岩石ではないことが判明した。石器の器種組成からは，石庖丁・小型剥片石器・片刃石斧などによる，地域性抽出の可能性を見出した。現在は，拠点的な集落事例による予察の段階なので，厳密な地域境界を設定するには至っていないが，山陰地域を日本海に沿って３つ（ないしは４つ）程度の地域に分けて捉えることができることや，それぞれの地域と山陽地域との結びつきの強弱などを推定することができた。上記の地域性の視点から，弥生時代後期の鉄器についても，山陰地域内での３地域の地域性と，それら各地の山陽地域との関わりで理解できる可能性が生じた。山陰地域内での地域性は，地域間の交流を基盤とする緩やかなもので，独立性は強くはないと推測しているが，このあたりの詳細な様相については，更に悉皆的に資料を検討する必要があり，鉄器データベース作成の更なる進展が必要である。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由 2018年度は，遺物データベースの作成においてやや遅れが生じたが，2019年度はこれを取り返した。これは，研究補助員による作業について，概ね当初計画通りの作業期間と作業内容を確保することができたからである。実物観察調査においては，島根県下の遺跡での調査事例に基づいて，他地域の幅広い調査を実施することができ，島根県西川津遺跡出土石器の構造的な把握ができたこと，山陰地域の地域性の抽出ができたことなど一定の成果が得られた。このようなことから，全体として「概ね順調に進展している」と評価した。ところが，研究の最終段階になって，新型コロナウィルスの感染拡大のために，予定していた実物観察調査が実施できなくなってしまった。この調査は，本研究をまとめる上での確認をおこなう重要な調査であるため，改めて調査を実施する必要があるため，結果的に研究期間を延長することになった。
今後の研究の推進方策	最大の懸案は，2019年度に実施できなかった資料調査の実施であるが，新型コロナウィルスの動向は現時点で全く予想が付かず，資料調査の日程を組み立てることができない。大変苦慮するところである。一方で，遺物データベース作成の作業は，更なる充実を目指し，山陰地域全体についておこなっていく。特に2020年度は鳥取県内の作業を重点的におこなう。これにより，より詳細な地域性の解明を目指す。また鳥取県青谷上寺地遺跡出土石器について，石器群の構造的な理解を進めることを目指す。集落間の関係については，地域性を詳細に把握することで，小地域間における地域間関係を整理する。2019年度と同様の作業方針であるが，これにより，集落間や小地域間の関係を軸に，隣接する北部九州地域および瀬戸内地域，さらには遠隔地の近畿地方や北陸地方をも含めた広域での地域間関係の分析につなげてゆく。あわせて，このような地域間関係をベースとした鉄器化の進行過程について明らかにしていく。
次年度使用額が生じた理由	2019年度末に，鳥取県と福岡県への実物観察の資料調査を計画していた。ところが，資料収蔵機関への調査依頼も終わり，資料収蔵機関で調査資料の準備も完了していただき，いよいよ調査を実施しようという段階で，新型コロナウィルスの感染拡大防止のための大学の方針が出された。そこで，担当の事務とも協議をおこない，実質的な点を含めて検討した結果，安全面を考慮し，調査を延期せざるを止むなしという結論になった。この調査は，研究をまとめていく上での重要な確認調査であり，実施することなしに研究を終了することはできないため，この調査に必要な経費を2020年度使用額として繰り越すことになった。