| 研究課題/領域番号 |
17K03218
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
城倉 正祥 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (90463447)
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| 研究分担者 |
久保田 慎二 熊本大学, 国際人文社会科学研究センター, 准教授 (00609901)
山藤 正敏 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 都城発掘調査部, 主任研究員 (20617469)
山内 和也 帝京大学, 付置研究所, 教授 (70370997)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 東アジア都城 / 唐代都城 / シルクロード都市遺跡 / 衛星画像 / GIS / 唐砕葉城 / アク・ベシム遺跡 / 都城門 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、唐代都城が西域シルクロードにどのように展開したのか、を発掘された遺構、あるいは地表面に現存する遺構の衛星画像の分析から考究することを目的とする。具体的にはキルギス共和国に位置する唐砕葉城（アク・ベシム遺跡）の測量・GPR調査を踏まえて、北庭故城・交河故城・高昌故城と比較してその構造を位置付けると同時に、唐長安城・洛陽城と比較する計画である。
本研究課題は、当初2020年度までを予定していたが、2019年度から始まった世界的なコロナ禍の影響を受けて、キルギス共和国・中国での国外調査が実施できなくなったことによって、大幅に研究計画を変更せざるを得ない状況となった。国外調査が実施できないため、国内における分析や研究の総括に主体を置くことにした。2021年９月30日には、早稲田大学東アジア都城・シルクロード考古学研究所の調査研究報告第５冊として『唐代都城の空間構造とその展開』（国際共同研究加速基金による発刊）を刊行した。
なお、本研究の中心的課題である西域都市の考古学的分析成果については、上記報告書の中で「唐砕葉城の歴史的位置－都城の空間構造と瓦の製作技法に注目して－」と題した論文（総数60頁）を刊行しており、コロナ禍においても中国・日本のzoomを用いたオンライン学会で発表をしており、研究成果の発信は継続できている。
ただし、中国・中央アジアのフィールドで活動できない点は研究に大きな影響を与えており、2020～2022年度まで全く国外出張が出来ない状態が続いたため、やむを得ず2023年度までの延期を申請して了承を得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究課題の中心的作業である西域都市の踏査作業については、中国新疆における治安問題、あるいは2019年度に始まった世界的なコロナ禍の影響を受けて、現地調査が難しい状況となり、やむを得ず、国内での分析を中心として計画を立て直した。
その後、2021年９月20日には、科研報告書として『唐代都城の空間構造とその展開』を刊行し、その中で唐砕葉城（アク・ベシム遺跡）の歴史的位置付けをまとめることが出来た。課題としたキルギス共和国・アク・ベシム遺跡の測量・GPR報告に関しても『WASEDA RILAS JOURNAL』No.8で報告済である。
以上、成果発信は継続できているものの、中国・中央アジアでの現地調査が実施できなかった点は、本研究課題の進展に大きな影響を与えている。実際に2020～2022年度の３年間、国外出張が大学から禁止される状態が続いたため、国内での分析に集中せざるを得ない状態となっており、やむを得ず延長を３年間の延長申請を行い、2023年度までの延長申請が認められている状態である。
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| 今後の研究の推進方策 |
前述したように本研究課題は2020年度までに終了する予定だったが、2020～2022年度に全く海外調査が出来ない状態が続き、やむを得ず３年間の延長申請を行ってきた。2023年度が最終年度となるため、国内での遺構分析の成果をまとめることが課題となる。
本科研の最終年度となる2023年度には、現在まで購入した西域都市（砕葉城・北庭故城・交河故城・高昌故城）の地理情報分析を引き続き進めるとともに、最も中心となる中国中原都城の位置付けに関する分析を進める予定である。2020～2022年度まで海外調査が実施できなかったことにより、研究費を繰り越している状態だが、2023年度中には今までの分析成果を総括する内容の科研報告書を刊行し、研究費を費消する予定である。なお、刊行物に関しては、科研費で印刷を行い、全国の研究期間・大学図書館に寄贈すると同時に、早稲田大学リポジトリや全国遺跡報告総覧で、オールカラーPDFとして無料公開し、国内外に向けて成果を発信する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
報告書刊行費として2022年度に準備していた金額が、報告書刊行が遅れているため、2023年度に繰り越すことになった。2023年度に科研報告書を刊行し、その印刷費として全額を使用する予定である。
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