日本の株式市場では、曖昧さに関する指標が有効な説明力を持つことが明らかにされ、従来の不確実性だけではなく、曖昧性も考慮した分析を行っていくことが重要であるとの含意が得られている。また、日本銀行は、量的・質的記入緩和の政策手段として、株式の1種であるETFおよびJ-REITを購入しているが、その購入方針は一貫しておらず、市場の曖昧性を高めている可能性を否定できない。また、中央銀行による株式購入は、世界的にも珍しく、その効果を分析することは重要である。そこで、日本銀行のETF購入政策アナウンスは、緩和政策による株価押上効果を弱める可能性があることを明らかにしている。
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