| 研究課題/領域番号 |
17K03853
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| 研究機関 | 駿河台大学 |
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研究代表者 |
村越 一哲 駿河台大学, メディア情報学部, 教授 (80265438)
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| 研究期間 (年度) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| キーワード | 計量体格史 / 生活水準の歴史 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の事前準備として(1)児童期（子ども）の体位に関する仮説と(2)青年期（大人）の体位に関する仮説を立てた。そのうち、本年度では(1)児童期の体位に関する仮説について検討した。仮説は次の（A)から(C)の内容により構成される。戦前期においては(A)親が自営業者（農業）＞都市の自営業者（商工業）＞都市の俸給生活者の順で、子どもの仕事（児童の家事・家業の手伝い）の負担が大きかった。(B)家事・家業の手伝いによる運動エネルギーＷは体位成長Ｇに負の影響を与えた。(C)その結果、親が自営業者（農業）＞都市の自営業者（商工業）＞都市の俸給生活者の順で児童の体位とくに身長の発育に差が生じていた。仮説(1)はこのような内容からなる。(B)は所与として検討を進めた。そこではまず、これまでの研究に基づいて（A)が妥当と判断できた。つぎに、東京府を対象として、区部、市部、郡部別の身長発育、さらに区部に関しては俸給生活者が多く住む区（山手）、自営業者の多い区（下町）別に身長発育を比較した。その結果、児童期における身長発育の大きさは区部＞市部＞郡部の順であり、区部では山手＞下町であった。これらは、仮説(1)が成り立つ可能性が十分にあることを示している。その可能性をよりはっきりさせるために、個票データを用いた分析をおこなった。それは、高等女学校進学のために作成された都市部の尋常高等小学校「調査書」控を用いた分析である。分析の結果、総栄養摂取量の代理変数とみなせる「生活状況」をコントロールしたとき、尋常科6年生および高等科1、2年生の身長が、親の職業（自営業者・俸給生活者）によって差があることが見出された。仮説(1)のうち、都市部に関しては確からしいと判断することができた。あわせて次年度以降に予定されている農村部の分析のために尋常高等小学校学籍簿（2校）および壮丁名簿（2村）を収集した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
「おおむね順調に進展している」と評価したのは、交付申請書に記載した「平成２９年度の研究実施計画」の内容について、ほぼ実施することができたからである。
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| 今後の研究の推進方策 |
交付申請書に記載した「平成３０年度の研究実施計画」を予定どおり実行に移す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
史料収集の旅費として予算計上した金額の全額ではなくその一部を使用することによって、必要な史料を収集することができたため、「次年度使用額(B-A)」が生じた。この金額については、収集した史料のデジタル化のために使う予定である。
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