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最終年度に実施した研究では、まず、前年度までの研究結果で特定した有力な状況要因である仕事の専門性に注目して、仕事の専門性の高い組織と低い組織のそれぞれの状況における組織市民行動の生起メカニズムを説明する2つの仮説モデルを構築した。そして、研究代表者がこれまでに実施した数度のアンケート調査のデータを使用して、その仮説モデルのデータへの適合度を構造方程式モデリング（SEM）によって検証した。分析の結果として、仮説モデルは2つとも支持された。
この研究によって、最終年度に遂行予定であった、個別状況特化型の独自性の高い組織市民行動の生起メカニズムの仮説モデルを構築し、アンケート調査のデータを使用して、その仮説モデルのデータへの適合度を構造方程式モデリング（SEM）等の手法を用いて検証するという計画は、当初の予定通りに遂行されたといえる。
2つの個別状況特化型の仮説モデルがいずれも支持されたことは大きな成果であるといえる。この結果が得られたことによって、仕事の専門性という状況要因が組織市民行動の生起メカニズムにどのような影響を及ぼしているのかということを明らかにできたことに加えて、重要な状況要因に注目して個別状況特化型の組織市民行動の因果モデル構築を試みるという研究の意義と発展の可能性を示すことができた。
研究期間全体で見れば、初年度の計画であった「組織市民行動に関する既存研究のレビューと意義・限界の指摘」、次年度の計画であった「組織市民行動の生起メカニズムに影響を及ぼす有力な状況要因の探索・特定」、最終年度の計画であった「有力状況要因を考慮に入れた組織市民行動の生起メカニズムの仮説モデルの構築・検証」の3つの計画全てを当初の予定通りに遂行することができた。よって、本研究課題である「状況要因に注目した組織市民行動研究の新展開」は、予定通りの成果を得ることができたといえる。
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