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今年度は、今まで分析してきたトヨタグループとの比較検討を行うためホンダグループを分析した。日本自動車産業のサプライヤーを比較した時、サプライヤーとの資本関係を持つのは大手のなかでは、トヨタとホンダとなった。マツダはフォードと、日産はルノーとの連携の際に、ほとんどの資本関係を整理した。ホンダの主力サプライヤーは、次の32社である。各社へのホンダ資本所有比率は、20％以上である。ホンダエレキシス、ブルーエナジー、アツミテック、エイチワン、エフ・シー・シー、エフテック、ケーヒン、ショーワ、ジーテクト、田中精密工業、テイ・エス テック、日信工業、日本プラスト、ベステックスキョーエイ、ホンダロック、丸順、八千代工業などである(2013年8月時点)。
従来は、資本関係を形成することに慎重であっが、環境問題、グローバル化、次世代自動車対応のため、国内外の組立メーカー・サプライヤー(特にメガサプライヤー)と連携を強化している。
このうちグローバル化については、輸出段階から高い比率であった先進国において、資本進出も先行した。しかし、中国にみられるように、市場に参入するためには、資本進出が必要となってきている。新興国での業務の展開のためには、多くのサプライヤーの協力が必要であるが、ホンダの場合、トヨタに比べると傘下グループが強力でないためカバーする範囲が広いメガサプライヤーの協力を得ている。その協力範囲は、開発まで含んだものもみられる。具体事例として、電装関係としては、デンソー、ボッシュ、モーター関係としては、日立オートモティブシステムズが指摘できる。
世界の自動車メーカーで進んでいるプラットフォーム戦略については、ホンダも同じ方向性が確認できると言えよう。2016年に、15種類から４種類に集約されている。種類を減らすと同時に、部品の共通化を進め、部品価格の低減が目指されている。
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